福利アプリとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

働き方の多様化が進み、従業員一人ひとりが安心して働き続けるための環境づくりが企業に求められるようになりました。食事手当や家族手当などの福利厚生を通じて、会社が暮らしの出費をサポートしてくれる体制に安心を感じる従業員も多いはず。こういった取り組みは「第3の賃上げ」として注目を集めています。

そんな中で注目されているのが、スマートフォンや業務端末からいつでも手軽にアクセスできる、優待・割引型の福利厚生サービス。利用率を高めやすい一方、操作にともなうITリテラシーや導入費用が気になる方も多いことでしょう。今回は、使いやすいデザインと業界最安水準にこだわった『福利アプリ』を中心に、同様の福利厚生サービスを複数ご紹介します。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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福利アプリとは

『福利アプリ』とは、株式会社Leafea (リーフィ)が運営するスマートフォンアプリ型の福利厚生サービスです。映画鑑賞・旅行・育児支援・介護支援・フィットネス・グルメなど、全国100,000店舗以上で利用できる多様な優待メニューを展開しており、従業員の出費補助を通じて満足度向上を目指します。業界最安水準の価格設定でありながら幅広いサービスが利用できるため、特に中小企業や人材派遣業など、コストを抑えて福利厚生を充実させたい企業にとって有効な選択肢となります。

掲載店舗への仲介料が発生していないことから同様のサービスと比べて割引率が高く、利用率を高めるための工夫もさまざま。運用負担も少なく、社内リソースが限られている総務部門でも扱いやすい点も嬉しいポイントです。福利厚生の充実により、採用強化や従業員の定着率向上にも効果を発揮します。

おすすめの類似サービス比較表

オリジナル福利厚生制度のきっかけに『miive』

【福利アプリとの類似点】低コストで利用可能／アプリを利用する／担当者の負担軽減／多数のサービスから選べる
【福利アプリとの相違点】利用状況が確認できる／企業負担が必要
【こんな企業におすすめ】アプリを利用したい／低コストで利用したい／担当者の負担を軽減したい

株式会社miiveが提供する『miive (ミーブ)』は、VISAカードと専用スマホアプリを利用する福利厚生サービスです。あらかじめ設計した社内制度にもとづき、企業が費用を一部負担することで、用途に応じて従業員の負担を軽減可能。制度は企業ごとに自由に構築でき、食事補助や学び補助、チーム懇親会やリモート環境補助などが挙げられます。承認や集計の手間がかからず、運用担当者の負担削減にも貢献します。

【詳しくはこちら】miive (ミーブ)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

従業員の家族も利用可能『WELBOX』

【福利アプリとの類似点】アプリを利用する／担当者の負担軽減／多数のサービスから選べる
【福利アプリとの相違点】利用状況が確認できる／WEB版も利用可能／家族も利用可能
【こんな企業におすすめ】アプリを利用したい／担当者の負担を軽減したい

イーウェル株式会社が提供する福利厚生アウトソーシングサービスのひとつ、『WELBOX』。会員制の優待サービスを通じて、企業が従業員に幅広い福利厚生メニューを提供することができます。サービス内容は宿泊施設やレジャー、育児・介護支援、学びや健康支援など多種多様。全国で数多くの施設・サービスと提携しているため、従業員一人ひとりが自分に合った使い方を見つけやすく、利用満足度が高い点が魅力です。

【詳しくはこちら】WELBOX (ウェルボックス)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

全国140万件以上のサービスを網羅『ベネフィット・ステーション』

【福利アプリとの類似点】担当者の負担軽減／多数のサービスから選べる／アプリを利用する
【福利アプリとの相違点】WEB版も利用可能／エンタメ需要を満たしやすい
【こんな企業におすすめ】アプリを利用したい／担当者の負担を軽減したい

株式会社ベネフィット・ワンが提供する総合型福利厚生サービスです。全国140万件以上のサービスを網羅した日本最大級の優待プラットフォームとして、多くの企業で導入されています。従業員一人ひとりのライフスタイルやライフステージに寄り添った内容が幅広く揃っており、高い利用実績を誇ります。映像配信サブスクリプション『Netflix』見放題のプランが特に注目されており、若手層に喜ばれる福利厚生を導入したい企業や、従業員の余暇の充実に注力したい企業におすすめです。

【詳しくはこちら】ベネフィット・ステーション (Benefit Station)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

従業員の生活・暮らしを支援『ライフサポート倶楽部』

【福利アプリとの類似点】低コストで利用可能／担当者の負担軽減／多数のサービスから選べる
【福利アプリとの相違点】家族も利用可能／レジャー系優待が手厚い
【こんな企業におすすめ】担当者の負担を軽減したい／低コストで利用したい

従業員のキャリア継続支援やウェルビーイングに注力する、​​リソルライフサポート株式会社が提供する法人向け福利厚生サービスです。全国に展開するリソルグループの施設や提携ホテル・リゾートをはじめ、多様なジャンルのサービスを利用できる優待を網羅しており、従業員のプライベートや家族との時間、スキルアップや健康維持を包括的に支援。スムーズな利用を促すサポート体制が整っているので安心して導入できます。

カスタマイズ性に優れた『リロクラブ』

【福利アプリとの類似点】担当者の負担軽減／多数のサービスから選べる／アプリを利用する
【福利アプリとの相違点】WEB版も利用可能／パッケージプランとカフェテリアプランから選べる
【こんな企業におすすめ】担当者の負担を軽減したい／低コストで利用したい

株式会社リロクラブが提供するアウトソーシングサービス『福利厚生倶楽部』は、企業の人材戦略を支援するために設計された、総合的かつ実用性の高い会員制福利厚生プラットフォームです。幅広い領域をカバーする優待サービスが多数用意されていて、従業員はその中から自分に合ったサービスを自由に選択・利用可能。特にサービスのカスタマイズ性に優れていて、企業ごとの課題や施策に合わせて柔軟にメニューを構成できます。従業員への案内ツールや利用促進施策も充実しているため、導入後の社内浸透にも役立ちます。

【詳しくはこちら】リロクラブとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

福利アプリの主なメリット

割引率の高いサービスが充実

『福利アプリ』が提供する福利厚生サービスの中でも、特に高い評価を得ているのが、割引率の高い特典サービス。全国の人気チェーン店や日常使いできる飲食店、カフェ、映画館、カラオケ施設、温浴施設といった身近なジャンルでの割引が充実しています。割引率の高いサービスは、導入企業側に追加コストがかかるわけではなくパッケージ内に含まれる形で利用できるため、費用対効果の面でも非常に優れています。

直感的に使えるわかりやすいUIデザイン

『福利アプリ』の専用スマホアプリは、誰でも直感的に使えるわかりやすいデザイン設計が施されています。スマートフォンでの使用しやすさに最適化され、視認性の高い表示などや情報の探しやすさ・使いやすさに細やかな配慮がされています。ITリテラシーが高くない方でも利用にハードルを感じないよう、スタイリッシュなデザインで検索機能や比較記事、通知なども充実しています。

運営費用はリーズナブル

運用にかかるコスト面で優れたメリットを備える『福利アプリ』は、コストパフォーマンス面でも導入価値を感じられます。従業員1名あたり数百円というリーズナブルな料金体系で提供されており、中小企業から大企業まで規模を問わず導入しやすい価格設計が魅力のひとつ。提供されるサービスの種類は非常に幅広く、費用に対して得られる恩恵が大きいことが特長です。

福利アプリのデメリット・注意点

利用を促す社内周知が必要

『福利アプリ』は、従業員が日常的に使えるサービスを提供する一方で、全員がそれを使いこなすためには一定の社内認知度と利用促進活動が必要となってきます。たとえ優れたサービス内容が揃っていても、従業員がその存在を知らなければ、せっかくの福利厚生が十分に活用されません。導入時の社内説明会開催や資料作成などを通じて、アプリの機能やメリット、利用にあたって必要な社員向け情報を詳しく説明することが効果的でしょう。

アプリのダウンロードが必須

『福利アプリ』はスマートフォン専用アプリを通じて提供されるため、日頃あまりスマホを有効活用しない世代や生活習慣の従業員がいる拠点においては、アプリのダウンロード段階から企業側でサポートする必要があります。ストレスなく操作できるモダンデザインを意識して開発されているので、使い慣れていけば心配はありませんが、初期段階はアプリの使い方を示すガイドブックや動画マニュアルを提供しておくと、より利用率を高めやすくなります。また私用端末へのダウンロードに抵抗を示すケースも考え得るため、社用端末へのダウンロードを前提としたり、あるいは導入前にアンケートを行ってアプリを有効活用できるか事前確認するとよいでしょう。

ニーズとマッチしない場合もある

豊富なサービスメニューが用意されていますが、すべての従業員のニーズに合致するとは限りません。利用する従業員の年齢層やライフスタイル、家族構成、勤務地域などによって、必要とされる内容や価値の感じ方に大きな差が生じることがあるので、導入前に社内のニーズを的確に把握することが非常に重要です。従業員アンケートやヒアリングなどを通じて、どのような福利厚生を必要としているのかを把握したうえでサービス選定を行うことが望ましいです。