ベネフィット・ステーション (Benefit Station)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

企業の多くは、すべての従業員にできるだけ長く健康的に働いてほしいと願っているものです。法定外福利厚生を充実させることは、働きがいを高めるうえでも重要な役割を果たします。福利厚生によって社員の生活が支えられれば、職場への満足度やモチベーションが向上し、人材の定着や離職防止にもつながるでしょう。今回は導入団体数約16,000を誇り、お得な優待や人材サポートが受けられる総合型の福利厚生代行サービス『ベネフィット・ステーション』を軸に、近しい形態のサービスを比較しながら詳しくご紹介します。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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ベネフィット・ステーションとは

『ベネフィット・ステーション』とは、福利厚生運営代行事業を手がける株式会社ベネフィット・ワンによる、法人向け大手アウトソーシングサービスです。飲食／旅行／育児／介護／eラーニングなど、日常生活に役立つ140万件以上のサービスを従業員が優待価格で利用できるのが特徴です。各種優待に健康推進ツールが付いた【得々プラン】をはじめ、教育・研修支援ツールが充実した【学トクプラン】、映像配信サブスク『Netflix』見放題で注目されている【Netflixプラン】の大きく分けて3種類のパッケージが用意されています。

生活インフラや定額サービスの支払いを給料天引きにすることで、よりお得に利用できる【給トク払い】といった独自の制度も充実。事前に料金シミュレーションができるため、企業ごとの利用人数やニーズに応じて、どの程度のコストが発生するのかを把握しやすくなっています。同時に、ただサービスを割引価格で利用できるだけでなく、健康支援コンテンツの手厚さによる大きな差別化を図っている点がポイントです。

おすすめの類似サービス比較表

多数のコンテンツやオプションで社員の生活を豊かにしてくれる『ベネフィット・ステーション』ですが、より社員の健康改善に注力したい、社員へのインセンティブとしてポイント制度を導入したい…といった場合は、以下のサービスがおすすめです。『ベネフィット・ステーション』との類似点・相違点を踏まえながらご紹介します。

圧倒的なサービス種類数が魅力『リロクラブ』

【ベネフィット・ステーションとの類似点】社員がお得にサービスを活用できる／店舗提供サービスの割引利用が主軸／オプションプランが充実している／社員用アプリがある／社員の家族も利用できる／カフェテリアプランがある
【ベネフィット・ステーションとの相違点】内定者専用プランがある／個人向け専用プランがない
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい

30年以上にわたり福利厚生事業の実績がある老舗サービスです。メインのパッケージプランである【福利厚生倶楽部】では、全国350万種以上の商品やサービスをお得に利用することができます。また、専用アプリは、優待の使いやすさにこだわり、AIを活用して社員の好みに応じたサービスを提案。導入後のフォローアップ体制も充実しているため、福利厚生を初めて導入する企業でも安心して利用することができます。

【詳しくはこちら】リロクラブとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

健康経営優良法人認定企業が提供する『バリューHR』

【ベネフィット・ステーションとの類似点】社員がお得にサービスを活用できる／オプションプランが充実している／カフェテリアプランがある／個人向け専用プランがある
【ベネフィット・ステーションとの相違点】オプションが健康支援に特化している
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／複数の支店で導入したい／社員の健康管理も一括で代行してほしい

福利厚生代行や法人向けヘルスケアサービスを展開する『バリューHR』のカフェテリアプランでは、23,000種類以上の優待を活用できるほか、健康診断の受診・禁煙・ウォーキングなど、社員の健康に関する取り組みに対してインセンティブポイントを付与できます。健康関連のオプションを豊富に取り揃えているため、社員の健康増進に注力したい企業にも適しており、健康支援や福利厚生を一括でサポートする中小企業向けプランも提供しています。

地元密着の優待サービス『グリーンカード』

【ベネフィット・ステーションとの類似点】社員がお得にサービスを活用できる／店舗提供サービスの割引利用が主軸／社員用アプリがある／社員の家族も利用できる／パッケージプランがある
【ベネフィット・ステーションとの相違点】サービスのお気に入り機能がある／アプリにランク機能がある
【こんな企業におすすめ】複数の支店で導入したい／地元に根付いた特典を導入したい／社員同士の交流を活性化させたい

30年以上にわたり、神奈川県を中心に福利厚生サービスを展開している『グリーンカード』。社員数に応じて月額料金が変動し、従業員は提携店舗で専用アプリを提示することで、お得な優待を受けることができます。大手チェーン店だけでなく地元の飲食店やスイーツ店も多数加盟しているため、特に神奈川県周辺に支店や工場・事業所をお持ちの企業におすすめです。

社内通貨でデジタル福利厚生『働楽ポイント』

【ベネフィット・ステーションとの類似点】社員がお得にサービスを活用できる／社員用アプリがある／カフェテリアプランがある／企業でのカスタマイズ性が高い
【ベネフィット・ステーションとの相違点】社員の家族は利用できない／デジタルギフト機能がある
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／社員同士の交流を活性化させたい

ICT技術を活用した多彩なサービスを提供する株式会社ガルフネットが運営する『働楽ポイント』は、企業のニーズに応じて独自通貨をポイントとして発行できるシステムを備えています。ポイントは、専用アプリを通じて100種類以上のポイントやキャッシュレスサービスにチャージすることが可能です。さらに社員同士での送金やクオ・カードペイとの連携により、デジタルギフトを贈ることもできるため、業務上のちょっとしたお礼や、コミュニケーションの活性化にも役立つ福利厚生サービスです。

レジャー・ワーケーション特化型『リゾートワークス』

【ベネフィット・ステーションとの類似点】社員がお得にサービスを活用できる／社員の家族も利用できる
【ベネフィット・ステーションとの相違点】宿泊型サービスである
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／保養地を探している／社員の出張や研修合宿が多い

全国の宿泊施設と提携し、リモートワークやワーケーションといった多様なワークスタイルを支援するサービス『リゾートワークス』。300以上の施設の空室を有効活用することで、リーズナブルな価格で宿泊でき、出張・合宿・社員旅行などのコスト削減にもつながります。社員だけでなく2親等以内の親族も会員価格で利用できるため、家族旅行や余暇の充実にも貢献。リフレッシュやストレス軽減の機会を提供し、働く人々のワークライフバランスをサポートします。

ベネフィット・ステーションの主なメリット

勤務形態に応じたプランを用意

正社員だけでなく、パート・アルバイト向けにも【パート・アルバイト割】というプランがあり、さまざまな勤務形態に対応したプランが用意されています。パート・アルバイト向けプランは特に育児・介護の補助サポートが充実しており、仕事とプライベートの両立を支援可能。社員とその二親等以内の親族も特典を受けられるため、雇用形態に関わらず、従業員の働き方や家族に寄り添った福利厚生を実現できます。

独自のポイント制度でさらにお得

『ベネフィット・ステーション』には、利用すればするほどお得になる独自のポイント制度があります。対象のサービスを購入することでポイントが貯まり、それを次回以降の割引や特典に交換できるため、使い方次第で大幅なコスト削減が可能です。通常の優待だけでなくお得にサービスを利用できる設計により、従業員の活用促進や満足度向上に期待できます。

健康経営優良法人の取得をサポート

従業員の健康管理を支援する、健康経営に役立つオプションが豊富に揃っている点も魅力のひとつ。特に、追加料金で利用できる健康経営優良法人認定指標に特化したヘルスケアアプリ『QOLism (キュオリズム)』を導入すれば、従業員の健康改善をより効率的にサポートし、健康経営銘柄や健康経営優良法人認定の取得を目指すことができます。社員の健康増進は企業のブランド力アップにも効果的です。

充実したオプションサービス

基本的な福利厚生に加え、企業のニーズに応じた多彩なオプションも展開しています。企業が社員に一定額のポイントを付与し、好きなサービスの支払いに利用できる【カフェテリアプラン】や、従業員の住環境確保を支援する【社宅代行】、業務効率化ツールなどオプションの種類も多岐にわたります。企業ごとの課題に応じた柔軟なソリューションを提案してくれるため、福利厚生運営の円滑化に直結します。

ベネフィット・ステーションのデメリット・注意点

料金や契約期間に制約がある

『ベネフィットステーション』は従業員1名から加入可能ですが、10名以下の事業所であっても最低10名分の月額料金が発生します。そのため、小規模事業所の場合は予算に対する効果・費用感を慎重に見積もる必要があります。また契約期間は1年間ごとの自動更新となるため、解約のタイミングにも注意が必要です。導入前に自社の求める福利厚生に合致しているか十分に情報収集を行い、長期利用を見据えて検討することが大切です。

サービスの利用が娯楽目的に偏る可能性も

特に『Netflix』見放題のプランで大きな注目を浴びている『ベネフィットステーション』ですが、『Netflix』をはじめとする各種優待から社員が好きなものを選べるサービスの性質上、娯楽関連のサービス利用に偏ってしまう可能性があります。社員の余暇の充実や満足度の向上が目的であれば差し支えありませんが、ワークライフバランスの充実やスキルアップの促進など、福利厚生導入を通して叶えたい業務上の目標がある場合は、企業側の目的に即した利用を積極的に促すことが求められます。

社員ごとの利用状況が把握しづらい

『ベネフィット・ステーション』導入企業は、マイページでサービスの利用人数・件数などを確認することができますが、個人情報保護の観点から社員ごとの具体的な利用状況を把握することはできません。そのため、特に従業員数の多い大規模な組織では、利用率の低い社員の存在に気づきにくいという点に注意が必要です。利用率向上のために定期的にアンケートを実施し、従業員からのフィードバックを集めることで、サービスの費用対効果が高まる環境を整えることができます。