freee福利厚生 ベネフィットサービスとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

人材の採用難や物価上昇が続く昨今、「給与以外の手当で従業員の生活をサポートしたい」というニーズが高まり、割引クーポンや優待特典を提供する福利厚生代行サービスが注目されています。スマートフォンアプリで完結するシンプルな設計のサービスが増えたことで、導入・運用にかかる担当者の負担も大きく減り、中小企業でも気軽に取り組みやすい環境が整ってきました。

今回は、クラウド会計ソフトで知られるフリー株式会社が提供する『freee福利厚生 ベネフィットサービス』を中心に、近しい特徴を持つ福利厚生代行サービスを紹介します。各サービスの強みや違いを見比べながら、自社に合うものを選ぶ際の参考にしてみてください。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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freee福利厚生 ベネフィットサービスとは

『freee福利厚生 ベネフィットサービス』は、フリー株式会社が提供するスマートフォンアプリ完結型の法人向け福利厚生代行サービスです。コンビニやカフェ、飲食店など、日常的に利用する全国10万店舗以上の加盟店でクーポンを使えるほか、2ヶ月に1度、500円分のデジタルギフトが配布されます。専用アプリは一度パスワードを設定すれば、毎回のログイン不要で利用でき、クーポンは印刷不要・会員カード不要で使えるため、事前準備なく利用しやすい設計です。また、位置情報を活用したマップ機能で近隣の対象店舗を確認できるのも魅力。第二親等の家族まで追加料金なしで利用できるため、ファミリー利用がしやすいのも特徴です。

導入もシンプルで、管理者が従業員を招待するだけで最短当日から利用をスタートできます。freeeの他サービス（勤怠・給与計算など）と共通アカウントで使えるため、すでにfreeeを利用している企業は特にスムーズに導入できるでしょう。さらに、初期費用は無料、1IDあたり月額400円からと手軽に始めやすく、はじめて福利厚生サービスを導入する企業や、freeeをすでに活用している企業に向いているサービスといえます。

おすすめの類似サービス比較表

業界最大規模の優待メニューが魅力『リロクラブ』

【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの類似点】パッケージプラン型／専用スマホアプリを使用する／従業員の親族も利用できる
【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの相違点】カフェテリアプランも利用できる／健康診断代行など企業向けオプションが充実している
【こんな企業におすすめ】従業員満足度を向上させたい／従業員のライフサポートに役立てたい／健康経営に取り組んでいる

株式会社リロクラブが運営する『福利厚生倶楽部』は、1993年に日本で初めて福利厚生代行サービスを事業化したパイオニアです。全国350万種以上のサービスを利用でき、宿泊・レジャー・映画・スポーツクラブ・育児・介護・資格取得など、多様なライフスタイルに対応したメニューが揃っています。全国7か所の事業拠点を持ち、地域密着型のメニュー開発を行っているため、地方拠点の従業員でも平等にサービスを利用しやすい点が特徴です。さらに、健康診断の手配代行やストレスチェック、育児支援などのオプションサービスも充実しており、福利厚生以外の人事課題をまとめて解決したい企業にも対応しています。

【詳しくはこちら】リロクラブとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

エンタメ・教育分野も強化『ベネフィット・ステーション』

【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの類似点】パッケージプラン型／専用スマホアプリを使用する／従業員の家族も利用できる
【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの相違点】カフェテリアプランも利用できる／eラーニング機能がある／Netflix見放題のついたプランがある
【こんな企業におすすめ】従業員満足度を向上させたい／従業員のライフサポートに役立てたい／福利厚生はエンタメ要素を重視したい

『ベネフィット・ステーション』は、株式会社ベネフィット・ワンが提供する総合福利厚生サービスです。グルメ・レジャー・ショッピングから育児・介護・eラーニングまで、140万件以上のサービスを優待価格で提供しており、2025年4月時点で導入企業数は約18,100団体、会員数は1,220万人と業界最大規模を誇ります。パッケージプランに加え、従業員が企業設定のメニューからポイントで自由に選べるカフェテリアプランも用意しており、企業規模や制度設計の柔軟性において幅広いニーズに対応しています。毎年ログイン時に5,000ポイントが付与される利用促進プランや、Netflixの見放題が付帯するプランがあるのも特徴です。

【詳しくはこちら】ベネフィット・ステーション (Benefit Station)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

補助金精算で未利用分が返金『ライフサポート倶楽部』

【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの類似点】パッケージプラン型／従業員の親族も利用できる／初期費用がかからない
【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの相違点】未利用分が返金される補助金精算型モデルを採用している
【こんな企業におすすめ】従業員満足度を向上させたい／企業側の費用負担を抑えたい／旅行・レジャー系の福利厚生を充実させたい

『ライフサポート倶楽部』は、リソルライフサポート株式会社が運営するパッケージ型福利厚生サービスです。宿泊・レジャー・グルメ・健康・育児・介護・自己啓発など、宿泊施設17,000施設以上、生活メニュー2,000種類以上の会員特典を提供しています。任意で追加できる補助金制度において、未利用分を返金する精算型モデルを業界で初めて採用している点が特徴です。使った分だけ清算され、余剰分が戻ってくる仕組みにより、無駄なコストを払うリスクを低減できます。また、リソルグループが全国で運営するホテルや貸別荘、ゴルフ場なども優待価格で利用でき、旅行・リゾート系のサービスが豊富な点も魅力のひとつです。

【詳しくはこちら】ライフサポート倶楽部とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

毎月500円〜のポイントギフトが届く『日テレHR ふくリン』

【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの類似点】パッケージプラン型／専用スマホアプリを使用する／従業員の家族も利用できる／ギフト機能がある／初期費用がかからない
【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの相違点】GPS連動のプッシュ通知機能がある／ストレスチェック機能が標準搭載されている
【こんな企業におすすめ】従業員満足度を向上させたい／社内コミュニケーションを活性化させたい／担当者の管理・運営負担を減らしたい

『日テレHR ふくリン』は、株式会社日テレHR総合研究所が提供するアプリ型福利厚生サービスです。全国10万店舗以上の加盟店で使えるクーポンをスマートフォンアプリで利用できる仕組みです。GPS機能によって現在地周辺の対象店舗のプッシュ通知が受け取れるため、優待利用できる店舗を見逃しにくくなっています。また、毎月500円〜のポイントギフトを企業から従業員へメッセージ付きで贈れる機能があり、日々の感謝や労いを伝えるコミュニケーションツールとしても活用できる点が特徴です。二親等以内の家族を最大10人まで招待でき、ギフト機能以外の割引特典を家族と共有できます。さらに、ストレスチェック機能を追加費用なしで利用できるのも嬉しいポイントです。

雇用形態を問わず利用できる『カンリー福利厚生』

【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの類似点】マップ機能が搭載されている／専用スマホアプリを使用する
【freee福利厚生 ベネフィットサービスとの相違点】自社グループ店舗の割引優待を掲載できる「自社割機能」がある／社員の家族は利用できない
【こんな企業におすすめ】従業員満足度を向上させたい／雇用形態を問わずすべての従業員に平等に活用させたい／オフィス近隣に飲食店やコンビニが多い

『カンリー福利厚生 (旧サービス名：フクリー)』は、130,000店舗以上の地図情報を持つ株式会社カンリーが提供する福利厚生代行サービスです。地図情報サービスのノウハウを活かした直感的なマップUIが特徴で、地図画面から現在地周辺で使えるクーポンを瞬時に探せる仕組みです。コンビニ・飲食店・カラオケ・映画館・美容院などの日常使いしやすい優待を中心に掲載しており、カンリー独自のオリジナル優待も多数揃えています。正社員だけでなくアルバイト・パート・派遣・業務委託など、あらゆる雇用形態の従業員が利用できる点が特徴です。多様な雇用形態のスタッフを抱える小売・飲食・サービス業などの企業にとって、福利厚生の待遇差を解消する手段として活用しやすいサービスです。

【詳しくはこちら】カンリー福利厚生 (フクリー)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

freee福利厚生 ベネフィットサービスの主なメリット

最短当日からスタートできるシンプルな導入設計

『freee福利厚生 ベネフィットサービス』の魅力のひとつは、導入・利用のシンプルさです。管理者が従業員を招待するだけで初期設定が完了し、最短当日から利用を開始できます。従業員側も招待メールからパスワードを設定するだけで、以降はログイン不要でアプリを使えるようになります。紙のクーポンを印刷したり、物理的な会員カードを発行・管理したりする必要はなく、使いたいときにすぐに優待を利用できます。はじめて福利厚生サービスを導入する企業でも始めやすく、すでに『freee』のサービスを利用している企業であれば、共通アカウントでそのまま使い始められるのも大きなポイントです。

日常使いしやすい優待で高い利用率が期待できる

『freee福利厚生 ベネフィットサービス』は、コンビニ・カフェ・飲食店など、日常的に足を運ぶ全国10万店舗以上で割引クーポンを利用できるため、特別なシーンに限らず毎日の生活の中で気軽に使えます。取り扱いカテゴリは50以上と幅広く、さまざまなライフスタイルの従業員のニーズに対応しやすい構成になっています。アプリのマップ機能で現在地周辺の対象店舗を確認しやすく、2ヶ月に1度、デジタルギフトが届くなど、利用率を高める仕組みが整っています。

家族まで対象に広がるコストパフォーマンスの高さ

『freee福利厚生 ベネフィットサービス』は、従業員本人だけでなく、LINEで招待することで第二親等までの家族も追加料金なしでサービスを利用できます。従業員がプライベートで家族と外食や買い物をする際にも活用できるため、福利厚生としての価値が日常生活の中でより大きく実感されやすくなります。企業にとっても、追加費用を発生させずに「家族まで喜ばれる福利厚生」として採用・定着施策に活用できる点は費用対効果の面で大きな強みです。

freee福利厚生 ベネフィットサービスのデメリット・注意点

従業員への周知・利用促進は別途必要

『freee福利厚生 ベネフィットサービス』は、利用率を高める工夫がされていますが、導入後に従業員が実際に使い始めるまでのアナウンスや動機付けは企業側の取り組みに委ねられます。管理者が従業員を招待するだけでスタートできるシンプルな設計ではあるものの、アプリのダウンロードや初期設定の手順を丁寧に案内しなければ、存在自体を知らないまま使われないケースも起こりえます。導入初期に社内向けの告知メールを送る、利用方法を説明する場を設けるなど、使い始めのハードルを下げる工夫を企業側で意識的に行うことが、利用率向上につながるポイントです。

オフィス環境整備や社内の交流促進にはつながりにくい

従業員が各自のスマートフォンから優待を利用するサービスのため、オフィス内の環境改善や対面でのコミュニケーション活性化を目的とした福利厚生としては向いていません。出社を促進したい、職場での一体感を醸成したいといった目標がある企業には、置き菓子やオフィスコンビニなど、社内に設置して共有できる型のサービスとの組み合わせを検討するとよいでしょう。アウトソーシング型の福利厚生と設置型の福利厚生をうまく掛け合わせることで、日常使いの利便性と職場環境の充実を両軸で実現することができます。

カフェテリアプランには対応していない

『freee福利厚生 ベネフィットサービス』はパッケージプラン型のサービスであり、従業員がポイントを使って好きな福利厚生メニューを自由に選べるカフェテリアプランには対応していません。育児・介護・自己啓発・健康増進など、特定の用途に絞って従業員に活用してほしい、または補助金の使い道を企業側である程度コントロールしたいというニーズがある場合は、制度設計の柔軟性という点で物足りなさを感じる可能性があります。従業員の年齢層や家族構成が多様で、ライフステージに応じたきめ細かい福利厚生を整えたい企業は、カフェテリアプランにも対応したサービスとあわせて比較検討することをおすすめします。