カンリー福利厚生 (フクリー)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

かつては社員食堂や社員旅行、食事会の費用負担といった形態が主流だった福利厚生。近年では従業員が自ら利用したい優待を選択できるサービスや、プライベートの時間にも活用可能なウェルビーイング促進施策としても利用できるサービスなど、従業員の満足度と選択の自由を向上させつつ、人事・総務・管理部門の業務負荷を軽減するアウトソーシング型の福利厚生が広まりつつあります。

今回は、従業員がオフィス近隣の飲食店やショップをお得な価格で利用できる、マップ機能が充実したアウトソーシングサービス『カンリー福利厚生』を中心に、近しい特徴を持つ各種法人向けサービスをご紹介します。福利厚生の平等性担保や、従業員のランチ補助に役立つ施策としてぜひご参照ください。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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カンリー福利厚生とは

『カンリー福利厚生 (旧サービス名：フクリー)』は、社員はもちろん、アルバイト・パート・派遣・業務委託などあらゆる雇用形態に対応した福利厚生サービスです。株式会社カンリー独自のGoogleマップ情報の一括管理技術を活かし、全国80,000店舗を超えるさまざまな優待サービスを提供しています。現在地から最寄りの対象店舗（飲食店・ドラッグストア・映画館など）を即座に表示できる、直感的な操作性にすぐれたUI/UXが魅力のひとつ。勤務地に合わせてスマートに活用でき、福利厚生の利用率向上に寄与します。

日常的に訪れる飲食店やドラッグストアで優待割引が受けられるので、給与以外の形で従業員へ還元する「第3の賃上げ」施策として導入することにより、従業員の生活費節約にダイレクトに貢献します。店舗を経営する企業においては、「自社割」機能を活用することで、店舗や経理側での社員割引適用の手間を省きながら、自社サービスの利用促進にもつながります。

おすすめの類似サービス比較表

求人サイトが提供するアウトソーシングサービス『Perk』

【カンリー福利厚生との類似点】社員がさまざまなサービスから自由に選べる／店舗提供サービスの割引利用が主軸／社員用アプリがある
【カンリー福利厚生との類似点】スキルアップにも活用できる／条件によって無料で導入できる
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／福利厚生はエンタメ要素を重視したい

ウォンテッドリー株式会社が提供する法人向け福利厚生アウトソーシングサービスです。グルメ、レジャー、スポーツジム、スキルアップなど1,000種類以上の優待を従業員が自由に選べるほか、家族で利用できるサービスも充実。大手採用プラットフォーム『Wantedly』利用企業なら一定人数まで無料で導入可能な点も魅力です。リモートワーク環境にも対応し、個々人にマッチした業務効率化やリフレッシュの手段を豊富に提供することで、サービス個別手配の手間削減と従業員エンゲージメント向上を同時に実現できる福利厚生パッケージです。

【詳しくはこちら】Perk (パーク)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

業界最安水準の福利厚生『福利アプリ』

【カンリー福利厚生との類似点】社員がさまざまなサービスから自由に選べる／社員用アプリがある
【カンリー福利厚生との類似点】旅行・育児・介護などのサービスも利用できる
【こんな企業におすすめ】福利厚生費をなるべく抑えたい／リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい

株式会社Leafeaが運営する法人向け福利厚生サービスです。初期費用0円、社員1人あたり月額300円〜という業界最安水準で導入可能。全国10万店舗以上で優待が受けられ、地域や勤務形態を問わず福利厚生を充実できます。アプリと管理ページだけで運用が完結し、管理の手間も最小限。他社より高い割引率が実現できる仕組みを採用し、専用アプリには検索機能やプッシュ通知も充実しており、 コスト削減と高い利用率を両立させたい企業に最適です。

家族で利用できる『freee福利厚生 ベネフィットサービス』

【カンリー福利厚生との類似点】社員がさまざまなサービスから自由に選べる／マップ機能が搭載されている／社員用アプリがある
【カンリー福利厚生との類似点】社員の家族も利用できる
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい

クラウド会計ソフトで知られるフリー株式会社が提供する、実用的な福利厚生サービス『freee福利厚生 ベネフィットサービス』。全国10万店舗以上の加盟店で使えるお得なクーポンを通じて、社員の日常生活を支援できます。アプリ内蔵のマップ機能により、現在地周辺のクーポン利用可能店舗を手軽に探せるのが嬉しいポイント。追加費用なしでLINEから家族を招待できるため、社員本人だけでなく家族も一緒にお得なサービスを利用できる点も特徴です。

交流サポートでコミュニケーション活性化『miive』

【カンリー福利厚生との類似点】社員がさまざまなサービスから自由に選べる／社員用アプリがある
【カンリー福利厚生との類似点】専用カードを利用する
【こんな企業におすすめ】福利厚生の待遇差を解消したい／オフィス近隣に飲食店やコンビニが多い／従業員同士のコミュニケーションを促進したい

『miive (ミーブ)』は、株式会社miiveが提供するカード型の福利厚生サービスです。独自のポイントシステムを組み込んだアプリ連携型VISAカードを活用し、食事補助や書籍購入、フィットネス、リモート環境支援といった多彩な福利サービスを非課税枠で利用できます。懇親会や社内サークル活動など、グループでの利用にも対応しており、代表者にカードを渡して共有費用の支払いにも活用できます。

【詳しくはこちら】miive (ミーブ)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

毎月ギフト特典がもらえる『PeopleWork 福利厚生』

【カンリー福利厚生との類似点】社員がさまざまなサービスから自由に選べる／社員用アプリがある
【カンリー福利厚生との類似点】社員の家族も利用できる／毎月ギフトをもらえ
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい

社員交流・オンボーディング・ラーニングなど「社員の活躍」を支援するエンプロイーサクセスHRプラットフォーム『PeopleWork』が提供する福利厚生サービスです。地図検索やお気に入り機能を備えた専用アプリを介して、10万店舗以上の飲食店やコンビニエンスストアなどをお得に利用可能。毎月コンビニ等で使えるギフト特典が届いたり、社員本人に加え、第二親等の家族も対象のため利用率向上にもつながります。

カンリー福利厚生の主なメリット

地図検索で近くの割引優待が探せる

『カンリー福利厚生』の専用アプリは、利用可能店舗をマップ上で探すことが可能。Googleマップをベースとしており、現在地から近隣の割引特典対象店舗を検索する機能が搭載されています。「どこで優待を受けられるかわからない」「特典対象店舗を探すのが億劫」といった課題も解消し、福利厚生の活用率向上に貢献。出張の多い従業員など、勤務場所を問わず日常的に活用しやすく、従業員が公平に福利厚生を利用できます。

雇用形態を問わず利用可能

雇用形態を問わずすべての従業員へ提供できる、平等性の高さが大きなメリットのひとつ。20名以下の企業の場合は月額10,000円という低コストで導入でき、求人情報への掲載や採用活動、企業のブランディング、従業員の定着促進に貢献します。日常的に利用する飲食店やドラッグストアで優待割引を適用できることから、第3の賃上げ施策としても機能し、わずかな賃金アップ以上に実感しやすい価値を従業員に還元します。

提携店舗は全国80,000以上

飲食店・居酒屋・ドラッグストア・映画館・美容院・マッサージ店・アミューズメント施設など、幅広い店舗で優待割引を受けることが可能。勤務時間中の昼食や終業後の従業員同士の飲み会はもちろん、休日のリフレッシュにも役立ち、ウェルビーイング向上へとつながります。提携店舗は全国80,000以上あり、従業員の勤務地域を問わず便利にお得な特典を活用できるサービスです。

カンリー福利厚生のデメリット・注意点

専用アプリのダウンロードが必要

『カンリー福利厚生』を新たに導入する際、従業員は専用アプリをダウンロードする必要がありますが、私用スマートフォンへ会社関連のアプリを増やすことに抵抗がある人も少なくありません。またスマートフォンのストレージ容量不足やモバイルデータ通信の制限によって、アプリのスムーズな活用が困難になる場合もあるため、社用端末を貸与している場合はそちらへダウンロードさせるのがおすすめです。私用端末を使ってもらう場合は、福利厚生プログラムの具体的なメリットを明確に伝えるなど、従業員がアプリをダウンロードしたくなるような動機付けを工夫してみましょう。

社内環境改善には繋がりにくい

基本的に従業員が各自で個別に利用するサービスのため、社内環境の向上を目指す福利厚生としては適していません。従業員の出社を前提とし、オフィス空間の物理的な充実化を推進している企業には、置き菓子やオフィスコンビニといった設置型サービスとの組み合わせをご提案します。社員同士のコミュニケーション活性化をサポートしたい場合は、優待割引が飲食店や居酒屋でも展開されているので、社外での交流機会創出に役立てると効果的でしょう。

サービスの利用が娯楽目的に偏る可能性も

多様な優待から社員が自由に選択するサービスの特性として、映画やカラオケなどのエンターテイメント系コンテンツに利用が偏ってしまう可能性があります。従業員満足度やワークライフバランス向上に貢献しますが、「福利厚生を業務に役立てたい」「オフィス出勤を促進したい」といった目標がある場合は、職場環境の充実や通勤サポートなど、他の取り組みと併せて展開するのが効果的でしょう。