まちなか社員食堂 GoSmartとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

従業員満足度の向上や優秀な人材の採用・定着を目的に、食に関する福利厚生を充実させる企業が増えています。とはいえ、社員食堂の設置には数百万円から数千万円規模のコストがかかるため、中小企業を中心に「導入したくても踏み出せない」というケースは少なくありません。そうした課題を解決するサービスとして注目を集めているのが、街なかの飲食店の活用や、オフィスへの食品設置など、多様なアプローチで食の福利厚生を手軽に実現するサービスです。

今回は、職場周辺の飲食店をアプリで社員食堂のように使える『まちなか社員食堂 GoSmart』を中心に、近しい特徴を持つ福利厚生サービスを紹介します。管理栄養士監修おやつや本格スペシャルティコーヒー、プロテインバーなどの設置型社食を提供する『snaq.me office (スナックミーオフィス)』をはじめ、各社の特徴を見比べていきましょう。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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まちなか社員食堂 GoSmartとは

『まちなか社員食堂 GoSmart』は、株式会社ネオマルスが運営する「よく行くお店や職場近くのお店を、社員食堂のように利用できる」をコンセプトにした法人向け食事補助サービスです。従業員がスマートフォンのアプリを使って加盟飲食店で食事をすると、あらかじめ企業が設定した金額が補助されるほか、利用金額の1%がポイント還元される仕組みです。従業員自身がアプリから気になるお店の加盟リクエストを送ることで、使えるお店を自分たちで増やしていける点が特徴。さらに、リクエストした店舗が他のユーザーに利用されると、利用金額の1%がポイント還元される上、自身で利用する場合には還元率が2倍になるのも嬉しいポイントです。

初期費用は0円で、アプリのインストールと初期設定だけで最短数日での利用開始が可能な手軽さも魅力。固定の社員食堂では利用機会に差が生じる場合がありますが、『まちなか社員食堂 GoSmart』はアプリで完結するため、勤務場所や働き方を問わず全員が同じ食事補助を受けられます。食事補助の充実や社内コミュニケーションの活性化を図りながら、コストや設置スペースを抑えたい企業に向いているサービスです。

おすすめの類似サービス比較表

食の福利厚生を幅広く揃えるなら『スナックミーオフィス』

【まちなか社員食堂 GoSmartとの類似点】食の福利厚生サービス／初期費用がかからない
【まちなか社員食堂 GoSmartとの相違点】置き型の社食サービス／社内で食事を調達できる／オリジナル商品を取り扱っている／商品が健康志向／企業側の費用負担が無料のプランあり
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／従業員満足度を向上させたい／社内コミュニケーションを活性化させたい／おしゃれなプロダクトを導入したい／企業側の費用負担を抑えたい／複数拠点に導入したい

『スナックミーオフィス』は、株式会社スナックミーが運営する法人向けの食の福利厚生サービスです。管理栄養士が監修した人工添加物・白砂糖不使用の無添加おやつが、専用BOXで毎月オフィスに届きます。コンビニやスーパーでは購入できないオリジナル商品で、焼き菓子やナッツ、ドライフルーツなど100種類以上の商品を取り扱っています。おやつコースだけでなく、コーヒーやお茶、プロテインバーなどのコースを組み合わせることで、自社専用のオフィスコンビニとして運用することも可能です。初期費用や月額利用料は無料で、商品代金のみで利用できるため、食の福利厚生を気軽に試したい企業や健康経営を強化したい企業に向いています。

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専用カードで手軽に始められる『どこでも社食』

【まちなか社員食堂 GoSmartとの類似点】食の福利厚生サービス／従業員の食事代補助／加盟店舗を優待利用できる／リモートワーク社員でも活用できる／食事補助金額を自由に設定できる
【まちなか社員食堂 GoSmartとの相違点】専用ICカードを利用する／クレジットカード加盟店であればどこでも利用可能
【こんな企業におすすめ】オフィス近隣に飲食店やコンビニが多い／複数拠点に導入したい／リモートワーク社員にも活用したい／福利厚生の待遇差を解消したい

『どこでも社食』は、株式会社シンシアージュが提供する食事補助の福利厚生サービスです。企業があらかじめ設定した補助額が毎月専用カードに自動チャージされる仕組みで、クレジットカード加盟店の飲食店であれば専用カードで支払うだけで食事補助が適用されます。幅広い店舗に対応しているため、日常のランチはもちろん、外出先・出張先でもそのまま利用できます。利用分は月に1度まとめて企業に請求されるため、従業員による立替精算も発生しません。複雑な設定や運用が不要なシンプルな仕組みのため、担当者の管理負担を抑えながら、公平に食事補助を提供したい企業に向いています。

【詳しくはこちら】どこでも社食とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

柔軟に補助金額を設定できる『社食ごちめし』

【まちなか社員食堂 GoSmartとの類似点】食の福利厚生サービス／従業員の食事代補助／加盟店舗を優待利用できる／リモートワーク社員でも活用できる／食事補助金額を自由に設定できる／専用スマホアプリを使用する
【まちなか社員食堂 GoSmartとの相違点】チケット配布型など補助金額設定の自由度が高い
【こんな企業におすすめ】オフィス近隣に飲食店やコンビニが多い／複数拠点に導入したい／リモートワーク社員にも活用したい／福利厚生をパーソナライズしたい

『社食ごちめし (旧サービス名：びずめし)』は、株式会社Gigiが運営する法人向け食事補助サービスです。地域の飲食店を社員食堂として活用できる仕組みで、日本全国20万店舗以上の加盟店で利用できるため、出張先やリモートワーク中でも利用可能です。補助金額の設計も柔軟で、「1,000円分のチケットを数枚配布して、毎回50%オフで利用する」「月間MVPに食事チケットをプレゼント」というように自社の方針に合わせて設定できます。ランチタイムだけでなくモーニングやディナーにも対応できるため、シフト勤務のある職場や夜間も稼働するチームにも適しています。

【詳しくはこちら】びずめし (BIZ MESHI)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

有名店の本格料理をオフィスで楽しむ『みんなの社食』

【まちなか社員食堂 GoSmartとの類似点】食の福利厚生サービス
【まちなか社員食堂 GoSmartとの相違点】社内で食事を調達できる／ランチ利用に特化している／食べログ百名店など有名飲食店の料理を社内で提供／提供エリアは東京都内が中心
【こんな企業におすすめ】社内コミュニケーションを活性化させたい／ランチミーティングなどに活用したい／ランチを通じて出社率を高めたい

『みんなの社食』は、株式会社みんなの社食が運営する社食サービスです。食べログ百名店など行列のできる有名飲食店の料理がオフィスに届き、社員全員でランチを楽しめるスタイルが特徴です。1食500円からの料金設定で、大型ご飯ジャーやスープジャーをお店からそのまま届けるため、出来立ての料理を楽しめます。設置に必要なスペースは机2台分ほどで、準備・片付けはスタッフが対応するため担当者側の負担を抑えられるのも魅力。毎週水曜日に社食を体験できるショールームを開催しているため、気軽に食事を試せます。「同じ釜のめし」をみんなで囲むことで部署を超えた自然なコミュニケーションが生まれ、エンゲージメント向上や採用強化につながります。

【詳しくはこちら】みんなの社食とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

栄養バランスにこだわった宅配弁当『Mogoood』

【まちなか社員食堂 GoSmartとの類似点】食の福利厚生サービス／地域の飲食店と連携している
【まちなか社員食堂 GoSmartとの相違点】都度注文型の宅配弁当サービス／社内で食事を調達できる／ランチ利用に特化している／健康志向のメニューがある
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／社内コミュニケーションを活性化させたい／複数拠点に導入したい

『Mogoood (もぐー)』は、地域密着型の法人向け宅配弁当サービスです。1食から配送料無料で利用可能で、当日の朝10時までに注文すれば、ランチタイムまでに届けてもらえます。各地域の飲食店と連携し、1食で40品目の食材と十六穀米を使用した日替わり弁当を1食税込500円から取り扱っています。健康・栄養バランスに配慮されているうえ、毎日異なるメニューが用意されるため、飽きが来づらく、ランチタイムが楽しみの一つに。料理は各地域の飲食店パートナーが手がけるため、地元のおいしさをオフィスで手軽に楽しめるのも特徴です。支払いはまとめて月払いなど柔軟に対応可能で、経理処理の負担を抑えられるのもメリットといえます。

まちなか社員食堂 GoSmartの主なメリット

初期費用0円・設置スペース不要で手軽に導入できる

『まちなか社員食堂 GoSmart』は初期費用がかからず、厨房や食堂スペースを用意せずに導入できる食事補助の福利厚生サービスです。従来の社員食堂設置には数百万円から数千万円規模の投資が必要ですが、『まちなか社員食堂 GoSmart』はアプリのインストールと初期設定だけで利用できます。社食プランの月額利用料は、16〜100名規模の場合1人あたり330円（税別）から、15名以下の場合は一律5,000円（税別）と比較的低コストで、賃料の高いオフィスや小規模オフィスでも、食の福利厚生を充実させられるのは大きな魅力です。

従業員が自分でお店をリクエストして加盟店を増やせる

『まちなか社員食堂 GoSmart』は、従業員がアプリから利用したい店舗に加盟リクエストを送り、加盟店を自分たちで増やしていける点が特徴です。さらに、自身がリクエストしたお店が他のGoSmartユーザーに利用されると利用金額の1%がポイント還元され、自身で利用する場合には還元率が2倍になる特典も。よく行くお店や好みのメニューで食事補助を受けながらポイントも貯められるため、従業員満足度の向上につながります。2026年5月時点で加盟店舗数は98店と着実に拡大しており、利用企業のニーズに応じてお店の選択肢が広がっていく仕組みです。

リモートワークや出張先でも利用できる

『まちなか社員食堂 GoSmart』はアプリで完結するサービスのため、在宅勤務中の従業員も、外回りや出張中の従業員も、近くの加盟店で食事補助を利用できます。オフィス内に設置された社員食堂では出社者しか利用できないという不公平が生まれがちですが、『まちなか社員食堂 GoSmart』は勤務場所を選ばず、全員に公平な福利厚生を提供できるのが特徴です。テレワーク推進企業や、多様な勤務スタイルが混在する組織において、場所を問わず利用できる福利厚生を導入することは、従業員エンゲージメントの維持・向上においても重要なポイントです。

まちなか社員食堂 GoSmartのデメリット・注意点

近隣の加盟店舗数によって使い勝手が変わる

『まちなか社員食堂 GoSmart』の加盟店舗数は、2026年5月時点で98店です。今後も加盟店舗数の拡大が期待されますが、オフィスの立地によっては近隣に利用できるお店が少ない場合があります。従業員がリクエストを送ることで加盟店を増やしていける仕組みが用意されているとはいえ、加盟審査のタイムラグが生じることもあります。導入前にはオフィス周辺の加盟店舗リストを確認し、日常利用できる店舗数を把握したうえで検討を進めるとよいでしょう。

アプリを介した利用が前提となる

『まちなか社員食堂 GoSmart』は、スマートフォンのアプリを通じてサービスを利用する仕組みです。そのため、スマートフォンを業務上使用しない従業員が在籍する職場や、デジタルツールへの習熟度に差がある組織では、導入後の利用促進のためのサポートが必要になる場合があります。従業員全員が同等にサービスを利用できるよう、導入前に利用環境の整備や社内周知の方法をあわせて検討しておくと安心です。

食事補助の非課税扱いには条件の確認が必要

食事補助を福利厚生費として非課税で運用するには、従業員が食事代の50%以上を負担していることや、月額の会社負担額が一定額以下であることなどの条件を満たす必要があります。運用する中で、税制改正などにより運用条件に変更が生じたり、気づかないうちに非課税枠を超えてしまったりする可能性も。『まちなか社員食堂 GoSmart』を活用した食事補助が自社の給与体系や補助額の設定において非課税要件を満たすかどうかは、導入前に税務担当者や社労士などの専門家に事前に確認しておくことが必要です。