どこでも社食とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

人気の法定外福利厚生のひとつである「社食」は、従業員の食生活サポートや社内コミュニケーションの活性化が図れるサービスとして導入を検討する企業が増えています。オフィス内に食堂を設けるだけでなく、周辺の飲食店を社食として活用できるサービスや設置型の社食サービスなど、さまざまな形態があります。

今回は、オフィス周辺の加盟飲食店を社食として利用できる『どこでも社食』を軸に、従業員の食生活をサポートする法人向けの社食サービスを各種ご紹介します。添加物不使用の健康志向商品を取り揃え、置き型で24時間いつでも利用できる『snaq.me office (スナックミーオフィス)』をはじめ、各社の特徴を見比べていきましょう。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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どこでも社食とは

『どこでも社食』は、株式会社シンシアージュが運営する食事補助の福利厚生サービスです。加盟飲食店での食事に補助金額を設定することで、従業員がオフィス周辺の店舗を割引価格で利用できるように。社員食堂施設や置き型サービスの設置が難しい企業で「社食代わり」として導入することで、従業員の食事代節約や社員同士のコミュニケーション促進が叶います。

補助金額は予算に合わせて柔軟に設定でき、従業員は専用アプリにチャージされた補助金額から自由に支払う仕組みになっています。月に一度、従業員が利用した金額が企業へまとめて請求されるシステムのため、面倒な経費清算が発生しません。加盟店舗が充実しており、さまざまなジャンルの飲食店（レストラン／カフェ／有名チェーン店など）を利用できるだけでなく、加盟店以外の希望店舗との個別提携にも対応してもらえます。特定のジャンルに縛られないバリエーション豊かな店舗から選べるため、マンネリ化しづらいことも特徴です。

おすすめの類似サービス比較表

従業員の食事サポートや社内コミュニケーション活性化に適した『どこでも社食』ですが、ほかにも従業員が利用しやすい社食サービスを知りたい、健康経営に力を入れたい…といった場合は、以下のサービスがおすすめです。『どこでも社食』との類似点・相違点を踏まえながらご紹介します。

無添加食品で健康的な食生活サポート『スナックミーオフィス』

【どこでも社食との類似点】食の福利厚生サービス／企業側の負担額を自由に設計できる／従業員の食事代補助
【どこでも社食との相違点】置き型の社食サービス／健康志向の社食サービス／リモートワーク社員も利用可能なサービスあり
【こんな企業におすすめ】福利厚生の待遇差を解消したい／オフィス近隣に飲食店やコンビニが少ない／食事以外のシーンでも活用したい／健康経営に取り組みたい

『スナックミーオフィス』は、株式会社スナックミーが展開する置き型の社食サービスです。添加物不使用でカロリーを配慮したお惣菜をはじめ、プロテインバーやグラノーラ、おやつ、ドリンクなど幅広いメニューが用意されています。常温で長期保存できるため、設備や電気代などのコストは不要。設置スペースの確保のみで導入できます。24時間いつでも利用できる置き型の社食サービスなので、朝食や間食、残業時の夜食にもヘルシーに栄養補給できるのも魅力です。支払い方法は【企業の全額負担／一部負担／従業員の全額負担】の3パターンから選べるため、福利厚生費にあてて従業員の食事代をサポートすることも可能です。

・詳しい情報満載のスナックミーオフィス公式サイト
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冷凍で社食が届く『Office Premium Frozen』

【どこでも社食との類似点】食の福利厚生サービス
【どこでも社食との相違点】置き型の社食サービス／健康志向の社食サービス／リモートワーク社員も利用可能なサービスあり
【こんな企業におすすめ】オフィス近隣に飲食店やコンビニが少ない／食事以外のシーンでも活用したい／健康経営に取り組みたい

『Office Premium Frozen (オフィスプレミアムフローズン)』は、株式会社SL Creationsが運営する置き型の社食サービスです。冷凍食品に特化した食事サービスのため、オフィス内に冷凍庫と電子レンジの設置スペースを確保すれば導入可能です。100種類以上の豊富なメニューが用意されていて、化学的合成添加物不使用の体にやさしいおかずを摂取できます。置き型の社食サービスのため、時間を問わず利用できること、在宅勤務者向けのサービスも用意されていることから、多様化する勤務形態に対応できる福利厚生サービスです。

【詳しくはこちら】Office Premium Frozen (オフィスプレミアムフローズン)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

管理栄養士監修のお惣菜が届く『オフィスおかん』

【どこでも社食との類似点】食の福利厚生サービス
【どこでも社食との相違点】置き型の社食サービス／健康志向の社食サービス
【こんな企業におすすめ】オフィス近隣に飲食店やコンビニが少ない／健康経営に取り組みたい

『オフィスおかん』は、株式会社OKANが運営する置き型の社食サービスです。オフィス内に設置した冷蔵庫または自動販売機に、管理栄養士が監修したお惣菜が届きます。主食・主菜・副菜を揃えたラインナップで、食品添加物の使用は必要最低限に抑えられて製造されているため、手軽に栄養バランスの整った体にいい食事をとれることが魅力です。置き型でランチに限らず24時間利用できることから、朝食の欠食防止や残業時のご飯、早朝や深夜勤務の食事など、さまざまなシーンの食生活をサポートできます。

【詳しくはこちら】オフィスおかんとは？料金や評判、代替・類似サービス比較10選を解説

従業員の飲食代を半額負担『チケットレストラン』

【どこでも社食との類似点】食の福利厚生サービス／加盟店舗を優待利用できる／従業員の食事代補助
【どこでも社食との相違点】リモートワーク社員も利用可能／チケット型の食事補助サービス
【こんな企業におすすめ】福利厚生の待遇差を解消したい／オフィス近隣に飲食店やコンビニが多い／オフィスのスペースを利用せず食事補助を提供したい

『チケットレストラン』は、日本の福利厚生利用率を100%にすることをビジョンに掲げる株式会社エデンレッドジャパンが提供する、食事補助サービスです。レストランやカフェ、コンビニエンスストアなど、全国25万店舗以上の加盟店での支払いを企業が半額負担します。勤務時間内の飲食の支払いに適用されるため、夜間や土日祝日などの出勤時にも利用できます。また、食事を希望の場所に配達する『Uber Eats』との提携により、リモートワーク中心の従業員も利用できるため、勤務形態や勤務時間にかかわらずサービスを提供できることも特徴です。

【詳しくはこちら】チケットレストランとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

日本全国の加盟店を社食利用できる『びずめし』

【どこでも社食との類似点】食の福利厚生サービス／加盟店舗を優待利用できる／企業側の負担額を自由に設計できる／従業員の食事代補助
【どこでも社食との相違点】リモートワーク社員も利用可能
【こんな企業におすすめ】福利厚生の待遇差を解消したい／オフィス近隣に飲食店やコンビニが多い／オフィスのスペースを利用せず食事補助を提供したい

『びずめし』は、Gigi株式会社が展開する社食サービスです。コンビニやファミレス、カフェなど、全国20万店舗以上の利用可能店舗での従業員の食事を補助します。オフィス周辺の飲食店だけではなく、日本全国の加盟店で利用できるため、リモートワークや出張先での食事もサポートできます。社員食堂を導入するのは難しい、働き方に左右されない公平な食事補助サービスを提供したい場合におすすめです。なお、補助金額は「1,000円チケットを月5枚配布」や「毎回の食事を50%負担」のように企業側で自由に設定できるため、予算を超過する心配もありません。

【詳しくはこちら】びずめしとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

どこでも社食の主なメリット

オフィス周辺の飲食店と提携できる

『どこでも社食』は加盟店が充実しているため、さまざまな飲食店を利用でき、飽きずに利用を続けられます。さらに加盟店以外でも希望があれば、オフィス周辺の飲食店と個別提携してもらえるため、周辺に加盟店が少ない場合でも一定のラインナップを担保できます。従業員がよく利用しているカフェやレストランと提携すれば、高い利用率の維持と、従業員の満足度アップが期待できます。

食事補助額を柔軟に設定できる

食事補助金額は、たとえば「月2,500円補助」や「1回300円で月に10回まで補助」など、企業の予算に合わせて柔軟に設定できます。従業員にとって負担になりがちな日々のランチ代を補助できるため、若手層や一人暮らしの社員にありがちな節約のための欠食や小食を防ぎ、食生活から健康をサポートする役割を担います。また食事代が補助されていることで、従業員同士で食事に行く機会をつくりやすくなり、社内のコミュニケーション活性化につながります。

経理精算の負担が少ない

『どこでも社食』の制度を利用した従業員の食事代は、月に一度発行される請求書に支払うだけのため、管理部門の経理精算の負担が少ない点がメリットです。従業員も、加盟店に設置されているQRコードを専用アプリで読み取って決済するだけでサービスを利用できます。利用額はアプリで自動収集されて企業へ請求されるため、経費精算をする必要はありません。

どこでも社食のデメリット・注意点

栄養バランスに配慮が必要

『どこでも社食』は、食生活のサポートを促進できるサービスですが、対象店舗は一般的なチェーン店がほとんどであるため、必ずしも栄養バランスの整った食事が取れているとは限りません。飲食店や食事内容の選択は従業員に依存するため、偏った食事をとってしまっている可能性もあります。健康的な食生活を送ってもらうために、企業から栄養バランスのとれた食事をとることの大切さや食事選びのポイントを発信するなどの働きかけが必要です。

勤務形態によって利用が限定されてしまう

昼夜稼働している工場や施設の場合、夜間に出勤する従業員が利用できる飲食店が限られてしまう懸念があります。日中勤務のときしか利用できない、夜間出勤が多いので不公平だ、といった声が挙がらないよう、夜間でも利用できる店舗と提携したり、24時間利用できる社食サービスの併用を検討したりといった工夫が求められます。また、リモートワークを導入している企業で従業員の出社が少ない場合には、利用率が上がらない可能性があるため、サービスが勤務形態に合っているかを慎重に検討しましょう。

提携店舗はオフィスの立地に左右される

『どこでも社食』は、加盟店が多く、オフィス周辺の飲食店とも個別に提携できることがメリットですが、そもそもオフィスの近くに飲食店が少ない場合、提携店舗が限られてしまいます。その場合、従業員の食生活に偏りが出てしまったり、サービスの利用率が下がってしまったりすることが予想されます。オフィスの立地によっては、置き型の食事補助サービスの導入も視野に入れて検討してみてください。