福利厚生代行おすすめ人気5選比較！導入メリット・サービスの選び方・注意点を解説

従業員が快適に働き続けられるよう支援する福利厚生。企業が社員の心身の健康を大切にする考え方である「健康経営」の観点からも、特に法定外福利厚生の充実が欠かせません。必要とされる福利厚生の内容は社員や職場によって異なりますが、代行・外注（アウトソーシング）型の法人向けサービスを活用すれば、管理コストを抑えつつ導入効果のある幅広いサービスを提供できます。今回は福利厚生代行サービスを5種類比較しながら、それぞれの導入メリット、注意すべきポイントについて解説します。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

資料ダウンロード　　お問い合わせ

福利厚生代行とは

福利厚生代行とは、企業に代わってニーズに合った法定外福利厚生を提供するアウトソーシングサービスのことです。近年、働き方の多様化やライフステージの変化により、社員が求める福利厚生の内容も大きく変わってきており、従来の住宅手当や通勤補助といった基本的な福利厚生だけでなく、健康増進やワークライフバランスの向上を目的としたサービスの需要が高まっています。そのため、企業が社内独自の福利厚生制度を整えるのではなく、多様な特典を一括で提供する福利厚生代行に注目が集まっています。

福利厚生代行により、社員は宿泊施設や飲食店、子育て・介護支援、スキルアップなどに関する特典を通常よりもお得な価格で利用できます。各種サービスを優待価格で利用できる【パッケージプラン】と、企業が社員に一定のポイントを付与し、社員がそのポイントを使って必要なサービスの支払いに充てる【カフェテリアプラン】の大きく2種類に分類され、広義においては社食なども代行サービスの一種と捉えられます。

おすすめの福利厚生代行サービス比較表

ひとくちに福利厚生代行といっても、各社の強みとなる領域やオプションプランが異なるため、各社のお悩みに合わせて最適なサービスを選ぶことが求められます。それぞれ強みの異なる5種の福利厚生代行サービスを、それぞれの特徴などの情報を比較しながらご紹介します。

圧倒的特典数で企業の課題に取り組む『リロクラブ』

【運営会社】株式会社リロクラブ
【提供商品】パッケージプラン／カフェテリアプラン／健康改善／メンタルヘルスケア／人材育成
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／メンタルヘルス課題を解決したい／リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／社員の家族にも活用したい／人材定着を目指したい

累計会員数1,250万人以上を誇る福利厚生アウトソーシング大手『リロクラブ』。主軸サービスの【福利厚生倶楽部】や【カフェテリアプラン】をはじめ、企業のお悩みを解決するさまざまなサービスを展開し、圧倒的な特典数が特徴で社員のライフスタイルや価値観に合わせた柔軟な福利厚生を実現できます。さらに、採用活動や人材育成を支援するオプションプランも充実しており、企業の成長をトータルでサポートします。

【詳しくはこちら】リロクラブとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

健康経営もお得な特典もこれひとつで『WELBOX』

【運営会社】株式会社イーウェル
【提供商品】パッケージプラン／カフェテリアプラン／健康改善／健康経営支援／メンタルヘルスケア
【こんな企業におすすめ】健康経営に取り組んでいる／メンタルヘルス課題を解決したい／リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／社員の家族にも活用したい

『WELBOX (ウェルボックス)』は、社員のウェルビーイングを支え、健康と働きやすさを両立する福利厚生サービス。健康診断代行や心身の満足度を可視化できる【ウェルスコア】をはじめ、健康・メンタルヘルスに関するプランが充実しているのが特徴です。また、パッケージプランには期間限定セールや特典利用で貯まる独自のポイント制度を採用し、社員が自然と活用したくなる仕組みが備わっているのも魅力のひとつです。

【詳しくはこちら】WELBOX (ウェルボックス)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

カスタマイズできるオリジナルポイント制度『giftee Benefit』

【運営会社】株式会社ギフティ
【提供商品】カフェテリアプラン／コーポレートギフト
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／費用を無駄なく活用したい／社員の頑張りを形にしたい／人材定着を目指したい

ソーシャルギフトサービスで知られる『giftee (ギフティー)』が提供する福利厚生サービスです。企業のニーズに合わせたオリジナルポイント制度を構築できるのが特徴で、毎月の福利厚生の付与だけでなく、成果に応じたインセンティブやお祝いのギフトなど、さまざまなシーンで活用できます。さらにコーポレートギフトとしての実績も高く、社員のモチベーションアップに貢献する柔軟な制度設計を実現できます。

近所のクーポンがすぐ使える『カンリー福利厚生』

【運営会社】株式会社カンリー
【提供商品】パッケージプラン／福利厚生アプリ
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／非正規スタッフにも導入したい／人材定着を目指したい

「新しい福利厚生DXサービス」をコンセプトに、社員だけでなくアルバイト・パートや派遣スタッフにも提供できる『カンリー福利厚生』。地図検索機能を活用して現在地近くの店舗のクーポンを即座に探せるため、利便性が高くすぐに活用できるのが特徴です。福利厚生の提供を通じて、時給アップと同等にもなりうる「第3の賃上げ」を可能にすることで、非正規スタッフの待遇改善と企業の人材定着率向上にも貢献します。

通信大手ならではの安心感『KDDI まとめてオフィス』

【運営会社】KDDI まとめてオフィス株式会社
【提供商品】パッケージプラン／食事補助／通信・オフィス機器サポート
【こんな企業におすすめ】リモートワーク社員にも活用したい／複数の支店で導入したい／社員の家族にも活用したい／IT課題を解決したい

KDDIグループが提供する『KDDI まとめてオフィス』は、オフィス機器のサポートやインターネット環境整備、セキュリティ対策など、通信会社ならではの強みを活かして働きやすさを支援するあらゆるサービスを展開しています。そのサービスのひとつ『まとめて福利厚生』では、福利厚生大手『ベネフィットステーション』との協業により、通信インフラと福利厚生の両面から企業を支え、快適な職場環境づくりをサポートします。

福利厚生代行の主なメリット

自由度が高く充実した福利厚生を提供できる

さまざまなサービスやプログラムを一括で提供するため、社員は自分のライフスタイルやニーズに応じて自由に選択できる点が福利厚生代行の大きな魅力です。従来の一律の福利厚生と比べて、幅広い年代や好みに対応しやすく、社員のエンゲージメント向上につながります。さらに個々の働き方を尊重する企業としての評価が高まることで、社員の満足度向上や離職防止に寄与するだけでなく、優秀な人材の採用にも好影響を与えることができます。

自社での管理業務を軽減できる

通常、法定外福利厚生を運用するには社内での管理や手続きが必要となり、総務や人事部門に大きな負担がかかります。福利厚生のアウトソーシングでは、企業は外部の福利厚生サービス提供会社に料金を支払うだけで多彩な特典を社員に提供できます。社内で細かい管理業務を行う必要が大幅に削減され、担当者の負担が軽減されることで、本来のコア業務により集中できる環境を整えられます。

あらゆる拠点や働き方の社員が活用できる

多くの福利厚生代行サービスでは、専用のアプリやWEBサイトにログインするだけで、優待サービスの利用や宿泊施設の予約を行える仕組みが整っています。そのため設備の整った本社オフィスに勤める社員だけでなく、全国各地の支社やサテライトオフィスで働く社員、リモートワーク中の社員なども、場所を問わず同じ福利厚生を受けることが可能になります。従業員の働き方が多様化する中でも、公平で利便性の高い特典を提供できる点が大きなメリットです。

福利厚生代行のデメリット・注意点

利用率向上のための可視化や工夫が必要

代行サービスの導入には一定のコストがかかるため、社員が十分に活用しなかった場合でも費用が発生してしまうことも。特に導入初期は、サービスの具体的な使い方がわからないという事態や、新人が遠慮してなかなか使わないようなケースも想定されるため、社内での情報発信に加え、メールマガジンやプッシュ通知などの利用促進機能があるサービスを選ぶこともおすすめです。社員が積極的に活用できるよう定期的な案内や説明会を実施し、福利厚生の認知度を高める取り組みが求められます。

導入目的を明確化する必要がある

福利厚生代行サービスを導入する際は、まず「どのような課題を解決したいのか」を明確にすることが重要です。例えば社員の健康増進、出社率の向上、リフレッシュによるストレス軽減など、企業が抱える具体的な課題を把握し、そのうえで目的に合ったサービスを選定することで、より効果的な福利厚生の提供が可能になります。社員のニーズを定期的に調査し、状況に応じた見直しを行うことも、制度を有効活用するためのポイントです。

社員自身が活用しないと恩恵を感じづらい

割引・特典を利用するタイプの福利厚生代行は基本的に無形商材であるため、社食やオフィスドリンクのように物品が直接提供されるわけではありません。そのため、実際に社員が優待サービスや補助制度を活用しないと、恩恵を実感しにくいという課題があります。導入後は単なる情報発信にとどまらず、管理者ページから利用状況を確認できるサービスを選ぶことで、効果測定や運用の見直しに役立ちます。