日経電子版 for 福利厚生とは？とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説 

ビジネスパーソンにとって欠かせない情報収集は、新聞やテレビだけではなくWebメディアや会員限定コンテンツ、eラーニングに至るまで、その幅が大きく広がっています。書籍購入やセミナー参加などは企業が負担することが定着していますが、それだけでは深い情報をキャッチアップしきれないこともあるのでは？よりビジネスシーンで活用できる「生きた情報」を取り入れるためにも、新聞やニュースサイト有料会員の法人向けサービスを導入する企業が増えています。

今回は、経済専門紙の電子版を福利厚生として閲覧できるサービス『日経電子版 for 福利厚生』を軸に、近しい情報コンテンツサービス5種を紹介します。各社の導入メリットや発信されている情報・ジャンルの違いなどを比較して、検討の際にぜひお役立てください。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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日経電子版 for 福利厚生とは

『日経電子版 for 福利厚生』は、株式会社 日本経済新聞社が提供している、法人向け福利厚生サービス。ビジネスマンにはお馴染みの「日本経済新聞」は、経済や産業に関する情報や日本・世界情勢、株価などを取り上げる、全国紙としては唯一の経済専門紙です。日経新聞をPCやスマホからチェックできる「日経電子版」を、福利厚生として提供できるのが『日経電子版 for 福利厚生』。日経新聞社が制作している他のさまざまなメディアやコンテンツも選択できるため、導入している企業さまに必要な情報を取り入れることも可能です。ビジネスパーソンとして必要な情報を得るために活用できるため、3万社以上の企業で導入されています。

『日経電子版 for 福利厚生』は、社員の自己研鑽や資産形成のヒントを提供してくれるのもポイント。特にお金の不安を払拭できる資産形成の情報を得られる上に、負担になりがちな新聞購読費を会社で負担し社員の可処分所得を増やすことも可能です。通勤中や在宅時などスキマ時間に正確な情報をキャッチアップできるため、雇用形態や役職を問わず活用したい企業さまや、全国の拠点で公平に利用できる福利厚生をお探しの企業さまに最適でしょう。

おすすめの類似サービス比較表

経済や経営、世界情勢に特化した情報収集ができる『日経電子版 for 福利厚生』ですが、企業によって求められる情報のジャンルは異なるはずです。新聞社だけではなくニュースサイトや情報コンテンツなどが豊富にあるため、業種や社員のニーズに合わせたサービスの導入をおすすめします。以下の法人向けサービスもあわせてご検討ください。

ニュースや子ども向けコンテンツもチェックできる『毎日新聞の福利厚生プラン』

【日経電子版 for 福利厚生との類似点】新聞の電子版を含むデジタルコンテンツを閲覧可能／自己研鑽につながる
【日経電子版 for 福利厚生との相違点】ニュース性の高い情報をチェックできる／社員の家族も利用できる
【こんな企業におすすめ】社員の一般教養を高めたい／勤務地・職種を問わず利用できる福利厚生を検討している

『毎日新聞の福利厚生プラン』は、株式会社 毎日新聞社が提供している法人向けサービスです。日本三大紙の一つである「毎日新聞」の電子版に加え、アメリカの経済紙「THE WALL STREET JOURNAL」のオンラインサイトや子ども向けの「毎日小学生新聞デジタル」「15歳のニュースデジタル」なども閲覧可能。経済・経営関連のニュース以外もチェックしたい社員や、子育て世代の社員が多くいる企業さまにマッチするサービスです。

業界横断の視点を育てる『NewsPicks 法人プラン』

【日経電子版 for 福利厚生との類似点】デジタルメディアのコンテンツが読み放題／経済の実践的なコンテンツを閲覧可能
【日経電子版 for 福利厚生との相違点】テックや社会課題など多様なテーマを扱う／コメント・議論機能がある
【こんな企業におすすめ】柔軟な発想や業界外の視点を養いたい／学びにつながる福利厚生を検討している

『NewsPicks 法人プラン』は、ソーシャル経済メディア「NewsPicks」を法人向けに提供するプラン。業界横断的な情報や有識者の解説が多く、視野を広げるのに最適な福利厚生です。コメント機能も活用できるため、社内の学びや議論の活性化に繋げやすいのもポイント。閲覧履歴をもとにAIが、社員それぞれの興味関心に基づいたおすすめコンテンツを提案するため、毎日の学びや自律的に情報収集しやすい環境を構築できます。

話題の本がオフィスに届く『オフィス書店』

【日経電子版 for 福利厚生との類似点】自己研鑽・教養アップを目的とした情報提供／ビジネスへの造詣が深まる
【日経電子版 for 福利厚生との相違点】紙の書籍を職場に直接設置／ジャンルごとに選書可能
【こんな企業におすすめ】読書習慣を育てたい／職場でのコミュニケーションツールにも活用したい

どこでも書店株式会社が提供している『オフィス書店』は、毎月15冊程度のビジネス書や話題の書籍をオフィスに届ける定額制サービスです。届けられる本は、定期的なヒアリングを元に選書。課題や特色に合わせた本が届くため、社員の読書習慣を育むのに最適です。紙の本が届くため社員同士でのコミュニケーションのきっかけにしたり、勉強会を行ったりできるのもメリット。定期的に本の入れ替えができ、新しい知識との出会いも期待できます。

3,300冊以上の雑誌が読み放題になる『dマガジン for Biz』

【日経電子版 for 福利厚生との類似点】情報収集習慣の定着／スマホ・PCからいつでも利用可能
【日経電子版 for 福利厚生との相違点】ビジネス誌に加えライフスタイル・趣味系まで幅広くカバー／バックナンバーも閲覧可能
【こんな企業におすすめ】社員の情報感度を底上げしたい／オン・オフ問わず学びを支援したい

『dマガジン for Biz』は、ドコモが提供する雑誌読み放題サービス『dマガジン』の法人向けサービス。ビジネス誌から健康、旅行、ファッションまで、多岐に渡るジャンルの約1,400誌・バックナンバーを含む3,300冊を閲覧できます。経済誌だけではなくエンタメ系の雑誌や趣味・ファッション誌なども閲覧できるので、堅苦しくない形で社員に“読む文化”を定着できます。仕事においてトレンドやエンタメ関連の情報も必要な企業さまには最適でしょう。

情報収集から研修まで使える『Schoo for Business』

【日経電子版 for 福利厚生との類似点】オンラインでいつでも自己学習可能／情報・知識を広く得られる
【日経電子版 for 福利厚生との相違点】動画でビジネススキルや実務スキルを習得／ライブ配信による学習参加型コンテンツ
【こんな企業におすすめ】情報収集だけはなく学習ツールとして活用したい／さまざまなジャンルの情報を収集したい

株式会社schoo (スクー)が法人向けに展開する『Schoo for Business』。ビジネス・IT・クリエイティブなど多彩な分野の動画講座が見放題のプラットフォームで、文字情報だけではカバーしきれない情報を動画形式の講座でキャッチアップできます。経済情報はもちろん、マーケティングやDXに関する情報も学習できる上に、オンライン視聴ができる講座のため、社員が自分のペース・好きな時間にスキルアップが可能です。

【詳しくはこちら】Schoo for Businessとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

日経電子版 for 福利厚生の主なメリット

勤務地や職種、利用時間や場所を問わず利用できる

『日経電子版 for 福利厚生』は、PCやスマホから使用できるサービスです。そのため全国に拠点を持つ企業さまでも、全従業員が平等に利用できる環境を構築できます。また一般社員から役員まで幅広く利用でき、公平性の高い福利厚生といえるでしょう。さらに一度アカウントを設定すれば、通勤時や外回りの移動中、さらには在宅時にも閲覧できるため、常に福利厚生を活用してもらえます。

社員の自己研鑽につなげられる

「日経新聞」は経済や業界の情報、世界情勢や株価、経営者インタビューなど幅広い経済情報が掲載されています。また日経新聞以外にも、若手ビジネスパーソン向けのメディア【Minutes by NIKKEI（ミニッツ バイ ニッケイ】や、資産形成や投資に特化したコンテンツなども閲覧可能。経済や投資について学ぶために必要となる、最新の正確な情報を取り入れる土台を形成できます。

2つの料金プランから選べる

『日経電子版 for 福利厚生』は、利用方法や予算に合わせて2つの料金プランが設定されています。1つは会社が利用料の全額を負担する【法人契約】。もう一つは社員が給与天引きなどで利用料を一部負担し、特別価格で利用できる【団体契約】があります。導入する企業さまの従業員数によっても、契約できるプラン・金額が異なるので、詳細は見積もりを依頼し確認するようにしましょう。

日経電子版 for 福利厚生デメリット・注意点

一般的なニュースや地方の情報などをキャッチアップしにくい

「日経新聞」は、経済に特化した全国紙です。そのため経済や経営に関しての情報は詳しく掲載されているものの、一般的な事件・事故などのニュースやエンタメ情報、地方の情報などは掲載されていない可能性があります。普段から地域に根付いたビジネスを行っている企業さまの場合、社員の欲する情報とミスマッチを起こすことも。事前に社員がキャッチアップしたい情報をリサーチし、日経新聞でカバーできるかどうか確認しておきましょう。

利用するかどうかは社員に委ねられている

『日経電子版 for 福利厚生』は、アカウントを付与して以降はそれぞれが好きな時間に利用できるサービスです。自由に活用できる一方、全員が積極的に利用するためには工夫が必要です。導入している企業では、日経新聞に掲載されている情報からテーマを選んで勉強会を実施するなど、社員が活用しやすく知識を習得しやすい環境づくりを行なっているそう。利用状況に応じて、同様の施策や周知を行う必要が出てくるかもしれません。

会社が必要とする情報が掲載されているか事前にチェック

多くのビジネスパーソンに利用されている『日経電子版 for 福利厚生』。一般的な経済や株価などの情報は得られても、特殊な業界や専門知識についてはカバーできない可能性があります。業種や職種によってはすぐに仕事へ活かせず、社員のモチベーションアップへ繋がらないことも……。もし営業トークや仕事での情報収集の一つとして活用を検討している場合は、必要な情報が定期的もしくは高頻度で掲載されているかチェックしておきましょう。