法人向けメンタルヘルスケアおすすめ人気5選比較！導入メリット・サービスの選び方・注意点を解説

めまぐるしい変化が続く現代社会においては、多くの働き手が日々さまざまなストレスを抱えながら生活しています。そのような状況の中で、従業員の身体的な健康だけでなく、心の健康を維持・支援していくことも企業の大きな課題のひとつ。従業員一人ひとりのメンタルの変化を察知し、対処療法に留まらない体系的なサポートを提供できる体制を構築することで、長期的に安心して働ける離職率の低い職場づくりにつながります。今回は、法人向けメンタルヘルスケアサービスを5種類比較しながら、それぞれの導入メリットや注意すべきポイントをわかりやすく解説します。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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法人向けメンタルヘルスケアとは

すべての従業員が心身ともに健康でいきいきと働けるよう、企業は福利厚生の仕組みや法人向けツールを活用し、社員のメンタルヘルスケアに取り組む姿勢が求められます。そのためには、人事・総務・管理部門・経営層などが主体となって心の不調を未然に防ぐための対策を講じるとともに、万が一社員がメンタル面で不調をきたしてしまった場合もできるだけ早くその兆しに気づき、回復サポートや復帰支援といった一連の段階において継続的かつ適切なアプローチを提供できる体制の構築が欠かせません。

こうしたメンタルヘルスケアを支援する手段としては、従業員の心身の健康を幅広く支援する【EAP（従業員支援プログラム）サービス】、医師やカウンセラーが悩みに寄り添ってくれる【相談窓口サービス】、産業医や産業保健師などによる【産業医サービス】などが法人向けに展開されています。職場環境や課題に沿ったツールを導入することで、外部の専門家の力を借りながら心の健康経営を推進できます。

おすすめの法人向けメンタルヘルスケアサービス比較表

メンタルヘルスケアサービスは、それぞれ各社の強みや、専用サイトの操作性などが異なるため、課題や目標にマッチするサービスを選ぶことが求められます。強みの異なる5種のメンタルヘルスケアサービスを、それぞれの特徴などの情報を比較しながらご紹介します。

相談しやすい環境が人材定着のカギ『Smart相談室』

【運営会社】株式会社Smart相談室
【提供サービス】カウンセリング／コーチング／ハラスメント相談／医師紹介／セルフケアコンテンツ／利用者用WEBサイト／管理者用ダッシュボード
【こんな企業におすすめ】メンタルヘルス対策を強化したい／社員のメンタル不調をサポートしたい／気軽に相談できる窓口がほしい／ハラスメントを予防したい

タレントマネジメントツールを提供するSmartHRグループが開発した、人材支援に特化したサービスです。200名以上の産業カウンセラーや公認心理師が在籍しており、オンライン上で手軽に相談の予約ができるのが特長。日常的な悩み相談を通じて不調の予防を目指す【人材定着プラン】と、社員の目標達成やライフプラン実現を支援する【人材開発プラン】が用意されており、企業のニーズに応じた選択が可能です。

毎月3問で社員の心模様を可視化『Geppo』

【運営会社】株式会社リクルート
【提供サービス】サーベイ／利用者用WEBサイト／管理者用ダッシュボード
【こんな企業におすすめ】メンタルヘルス対策を強化したい／メンタル状況を可視化したい

リクルートとサイバーエージェントが共同開発した、組織・個人サーベイサービス『Geppo (ゲッポウ)』。仕事満足度・人間関係・健康に関する3つの設問に、イラストアイコンで直感的に回答する仕組みになっており、社員側の回答負担を大きく削減します。結果が管理画面で可視化されるほか、コンディションが悪化した従業員を即時察知できるアラート機能が搭載されており、リアルタイムで対策を練ることができます。

データで職場の課題を発見『NECソリューションイノベータ』

【運営会社】NECソリューションイノベータ株式会社
【提供サービス】カウンセリング／ストレスチェック／医師紹介／セルフケアコンテンツ／利用者用WEBサイト／管理者用ダッシュボード
【こんな企業におすすめ】メンタルヘルス対策を強化したい／ストレスチェックを任せたい／社員のメンタル不調をサポートしたい／気軽に相談できる窓口がほしい

システムインテグレーション事業を手がけるNEC社では、600社以上の導入実績を持つ、働き方改革や健康経営支援につながるメンタルヘルスケアサービスを展開中。ストレスチェックの実施状況を確認できるほか、性別や部門などの属性ごとに分析を行い、職場ごとのストレス要因を明確にできます。有資格者による面接指導やセルフケアツールも充実しており、職場でのラインケア支援を含む包括的なサポートを受けられます。

24時間相談できる安心感『cotree for Biz』

【運営会社】株式会社JMDC
【提供サービス】カウンセリング／コーチング／ハラスメント相談／セルフケアコンテンツ／利用者用WEBサイト／管理者用ダッシュボード
【こんな企業におすすめ】メンタルヘルス対策を強化したい／社員のメンタル不調をサポートしたい／気軽に相談できる窓口がほしい／ハラスメントを予防したい

『cotree for Biz』は、個人向けオンラインカウンセリング『cotree (コトリー)』の法人向けバージョン。臨床心理士や公認心理師が多数在籍しており、ビデオ・電話・テキストの3形式から相談者に合った方法で、早朝や深夜を含む24時間いつでも予約・相談が可能です。社員の利用を促進するための周知施策や、メンタルヘルス研修、eラーニングの導入など、企業の課題に応じた柔軟なカスタマイズにも対応しています。

マインドフルネスでセルフケア強化『MELON』

【運営会社】株式会社Melon
【提供サービス】マインドフルネス／セルフケアコンテンツ／利用者用WEBサイト／管理者用ダッシュボード
【こんな企業におすすめ】メンタルヘルス対策を強化したい／セルフケア習慣を取り入れたい／ウェルビーイング向上を目指したい

『MELON』は、マインドフルネスの手法を取り入れたオンラインプログラムです。米国の大学や研究機関と連携し、科学的根拠に基づいたサービスを開発しており、メンタルの揺らぎを社員自ら解消できるようになる「セルフケアスキル」向上による休職・離職防止にフォーカスを当てています。サーベイ結果をダッシュボードで視覚的に確認できるため、導入後の効果を測定しやすい点も企業にとって大きなメリットです。

【詳しくはこちら】法人向けMELONとは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

法人向けメンタルヘルスケアの主なメリット

心の不調を早期発見・回復支援につながる

従業員が50名以上在籍する組織では、定期的なストレスチェックの実施が義務付けられていますが、それだけでは日々の心の変化や負担を十分に把握できないことがあります。従業員が気軽に専門のカウンセラーや産業医に相談できる環境を整えることで、小さな悩みや不調のサインにも早期に気づくことができるでしょう。また、セミナーや研修を行うオプションがあれば、組織全体としてのメンタルヘルスへの理解も深まります。

健康経営推進につながる

従業員の心身の健康促進を、企業が経営戦略に基づき計画的に支援する健康経営の観点でも、心の健康を守るメンタルヘルスケアは重要な位置づけを担っています。経済産業省が認定する健康経営優良法人では、メンタルヘルス不調者への対応状況が評定項目のひとつとして重視されており、こうした取り組みを企業全体で進めることで、認定取得の可能性が高まります。なお評価基準は毎年見直されるため、常に最新の情報を確認することが大切です。

人事や管理職の負担軽減

多くの企業では、人事担当者や管理職が社員のメンタルヘルス対応を担っていますが、精神的なケアについての専門知識や経験を持っているとは限らないため、対応に戸惑ったり、相談を受けた側が心理的負担を抱えてしまうケースも珍しくありません。メンタルヘルスの専門資格を持つカウンセラー・産業医へアウトソーシングすることで、社内の負担軽減とケアの質の向上の両立が期待でき、結果として従業員の安心感や信頼にも結びつきます。

法人向けメンタルヘルスケアのデメリット・注意点

サービス導入後の周知と公平な情報共有

メンタルヘルスケアに取り組む際は、導入したサービスの存在をすべての従業員にしっかりと周知することが重要です。サービスの内容や活用方法、相談窓口の情報などを明確に共有し、困ったときにすぐにアクセスできる環境を整える必要があります。とくに、リモート勤務や時短勤務など多様な働き方をする社員に対しても、社内ポータルやメール、定期的な案内などを通じて、情報格差が生じないよう平等に伝える工夫が求められます。

個人情報の配慮と安心して相談できる環境づくり

法人向けメンタルヘルスケアを導入するうえで、個人情報の保護に十分配慮することは欠かせません。メンタルに関する話題は非常にデリケートで、誤解や偏見を招くリスクもあるため、相談内容が外部に漏れないよう厳重な情報管理が求められます。そのうえで、オンラインでの相談予約やセルフケアツールなどを取り入れ、利用ハードルを下げることで誰もが気兼ねなく相談できる環境を整えることも大切です。

経営層・管理職に理解と協力を得る

ストレスの感じ方や価値観は立場によって異なるため、メンタルヘルスケアの取り組みを社内に定着させるには、経営層や管理職の理解と協力が不可欠です。特に、上司や役職者に対して悩みを打ち明けづらいと感じる社員も多く、その結果、知らぬ間に心の不調を抱え込んでしまうケースもあります。従業員が安心して働ける環境をつくるためには、メンタルヘルスケアを個人任せにせず、組織全体で取り組む姿勢が求められます。