

近年、企業の人材育成や従業員のエンゲージメント向上を目的として、コーチングを福利厚生の一環として導入する企業が増えています。コーチングを利用することで、従業員のモチベーション維持やキャリア開発、メンタルケアなど、さまざまな課題にアプローチできます。今回は、コーチングの福利厚生サービスを5種類比較した上で、導入のメリットや選び方について解説します。自社に最適なコーチングサービス選定の参考として、ぜひご覧ください。
※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。
- 法人向けコーチングの福利厚生とは
- おすすめの法人向けコーチングの福利厚生サービス比較表
- 20種類以上のテーマから選べる『コーチングHQ』
- 専用ダッシュボードで効果測定『ZaPASS for Enterprise』
- 管理職に特化したマネジメント・コーチ『mento』
- コーチング定着支援も行う『Business Coach』
- 幅広い悩みに対応できるコーチ陣『Smart相談室』
- 法人向けコーチングの福利厚生の主なメリット
- 主体的に行動する人材を育成できる
- モチベーションや生産性の向上に寄与する
- キャリア形成やメンタルケアに役立つ
- 法人向けコーチングの福利厚生の選び方
- 導入目的に合ったサービスを選ぶ
- 継続利用したときのコストを重視する
- 効果測定の方法を確認する
法人向けコーチングの福利厚生とは
コーチングは、対象者とコーチの対話を通じて、目標達成に向けたサポートをする人材育成の手法の一つです。企業が従業員の成長や働きがいを支援することを目的に、コーチングセッションを福利厚生の一環として提供する動きが出ています。社員が自身の目標や課題を明確にし、解決に向けて主体的に行動するための支援を行うだけでなく、対話を重ねながら気づきを引き出すことで、業務の生産性や働きがいの向上、職場の人間関係改善にも寄与します。
また、従来の一方向的な研修とは異なり、1on1や個別セッションを中心にしたコーチングは、個人に寄り添ったアプローチが可能です。管理職の育成や新卒・若手社員の早期離職防止、女性活躍推進など、企業の多様な課題に対応する手段として注目されています。
おすすめの法人向けコーチングの福利厚生サービス比較表
20種類以上のテーマから選べる『コーチングHQ』

【運営会社】株式会社HQ
【コーチング対象】全階層(若手社員から経営幹部まで)
【こんな企業におすすめ】低コストで導入したい/幅広い階層の従業員に受けさせたい/従業員満足度を向上させたい
『コーチングHQ』は、個人の目標達成からチームビルディング、リーダーシップ開発まで幅広いメニューを提供している法人向けコーチングサービスです。経験豊富な有資格者のコーチが在籍しており、企業ごとの課題に応じた柔軟なプラン設計が可能です。コーチング費用が時間毎に一律で設定されており、発注金額内で実施人数や回数を自由に選択できます。また、法人負担額を決められるため、費用面で導入のハードルが低いことも魅力です。
専用ダッシュボードで効果測定『ZaPASS for Enterprise』

【運営会社】ZaPASS JAPAN株式会社
【コーチング対象】管理職以上がメイン
【こんな企業におすすめ】マネージャー層の育成に注力したい/コーチングと合わせて研修を検討している/従業員満足度を向上させたい
『ZaPASS for Enterprise』は、組織開発と人材育成を同時に実現できるコーチングサービスです。1on1セッションだけでなく、グループコーチングや研修を提供しているため、企業の課題や目標に合わせてカスタマイズできることが特徴です。また、独自プロダクトである【ZaPASS Digital Coaching Hub】により、プロジェクトの進捗や導入後の変化、セッション利用状況などが可視化されたダッシュボードが見られるため、効果測定がしやすくなっています。
管理職に特化したマネジメント・コーチ『mento』

【運営会社】株式会社mento
【コーチング対象】管理職以上に特化
【こんな企業におすすめ】マネージャー層の育成に注力したい/従業員満足度を向上させたい
『mento』は、管理職や次世代リーダー、経営幹部を対象にした法人向けコーチングサービスです。プロのコーチが1on1でマネージャーの課題に寄り添い、組織のエンゲージメント向上やリーダーシップ強化を支援します。オンライン完結でセッションは受け放題のため、費用を気にすることなく個々の状況に応じた頻度で実施できるのが魅力です。また、定量・定性の両面から意識・行動の変化をレポートしてくれるため、効果測定も充実しています。
【詳しくはこちら】mentoとは?料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説
コーチング定着支援も行う『Business Coach』

【運営会社】ビジネスコーチ株式会社
【コーチング対象】全階層(若手社員から経営幹部まで)
【こんな企業におすすめ】幅広い階層の従業員に受けさせたい/コーチングと合わせて研修を検討している/従業員満足度を向上させたい
『Business Coach』は、経営幹部層から若手社員まで、全階層を対象としたコーチングサービスを提供しています。1on1コーチングと合わせて、グループコーチングによる定着支援や研修プログラム、人事コンサルティングなどの人材育成・開発支援サービスが豊富に用意されています。経営経験が豊富なコーチが多数在籍しているため、取締役や執行役員といったトップマネジメント層へのコーチングも手厚く、企業の成果創出に向けた伴走支援も可能です。
幅広い悩みに対応できるコーチ陣『Smart相談室』

【運営会社】株式会社Smart相談室
【コーチング対象】全階層(若手社員から経営幹部まで)
【こんな企業におすすめ】幅広い階層の従業員に受けさせたい/コーチングと合わせて研修を検討している/健康経営に取り組みたい
『Smart相談室』は、キャリアやメンタルヘルスに関する悩みを相談できる法人向けコーチングサービスです。コーチングに特化した【人材開発プラン】やカウンセリング・キャリアコンサルティングを行う【人材定着プラン】など、目的に応じて選べるプランが用意されています。産業カウンセラーやキャリアコンサルタントなどさまざまな専門家が多数在籍しているため、幅広い悩みに対応可能です。さらに、企業ごとに利用状況のレポートも提供され、早期離職防止や健康経営に役立ちます。
法人向けコーチングの福利厚生の主なメリット
主体的に行動する人材を育成できる
コーチングは、社員一人ひとりが自らの課題や目標に向き合い、主体的に解決へと動く力を引き出します。単なるアドバイスや指示ではなく、対話を通じて自発的な気づきを促すため、自律型人材の育成につながることも特徴です。特にこれからは、変化が激しく、予測不能な社会である「VUCA時代」となり、企業として柔軟な対応が迫られます。状況に応じて自ら判断し、行動できる人材は企業にとっても貴重な存在であり、これからの基盤づくりとしてもコーチングは有効なアプローチといえます。
モチベーションや生産性の向上に寄与する
コーチングを導入することで、従業員が日々の業務に対して意義を再確認し、目標に対する意識が高まります。仕事のやりがいと自己実現を結びつけることにより、モチベーションの向上やスキルアップへの意欲、自発的な行動につながりやすくなる効果があります。そのため、企業への帰属意識が高まる上、生産性の向上にもつながるため、結果として離職防止や業績アップが期待できます。
キャリア形成やメンタルケアに役立つ
コーチングは、キャリアパスへの悩みやストレスを抱える従業員に寄り添うことができる方法の一つです。プロコーチとの対話を通じて、自分自身の強みや価値観を明確にし、将来の方向性を定めることで、キャリアに対する不安を軽減できます。また、定期的に誰かに話を聴いてもらえる環境があることで、メンタル面の安定にもつながり、離職リスクの低減にも寄与します。さらに、コーチングデータをもとに、従業員の抱える不安やキャリアへの考え方を企業側も把握できるため、社内でも必要なサポートができるようになります。
法人向けコーチングの福利厚生の選び方
導入目的に合ったサービスを選ぶ
コーチングのサービス内容は多岐にわたるため、目的に応じて適切なサービスを選ぶことが重要です。たとえば、若手社員の定着を目指す場合はキャリア支援に特化したサービス、管理職のスキルアップにはリーダーシップ強化型のサービスが適しています。また、メンタルケアを重視するなら相談体制が整ったものを選ぶとよいでしょう。コーチングを福利厚生として導入する際に、自社の課題や方針を明確にし、サービス内容がマッチしているかを確認してください。
継続利用したときのコストを重視する
コーチングは単発で利用するものではなく、継続的に活用することで効果を得られるサービスです。そのため、長期的に見て無理のないコスト設計になっているかを確認しましょう。料金体系が明確で、従業員の利用頻度や社内リソースとバランスが取れているかも重要です。コーチング1回単位やコーチングの時間単位、利用回数無制限の月額制など、サービスごとに料金の設定方法が異なるため、導入目的にマッチしたサービスを受けるためのトータルコストを出してもらい、比較するのがおすすめです。
効果測定の方法を確認する
コーチング導入後の成果を把握するためには、効果測定の仕組みが整っているかがカギとなります。たとえば、定量的なアンケート結果や利用者のフィードバック、KPIとの連動などが可能かを事前に確認しましょう。可視化されたデータがあれば、社内での報告や次年度の予算策定にも活用できます。また、収集したデータをもとに改善提案をしてくれるサポート体制があると安心です。

執筆者 snaq.me magazine編集部
からだにやさしい無添加おやつの法人向け置き菓子サービス『snaq.me office (スナックミーオフィス)』が運営する、福利厚生専門よみものメディア『snaq.me magazine (スナックミーマガジン)』の編集部です。組織運営に役立つ情報をさまざまに発信していきます。
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