法人向け自動販売機おすすめ人気5選比較！導入メリット・サービスの選び方・注意点を解説

街中や商業施設でよく見かける自動販売機ですが、オフィスや施設内に設置することで、従業員のための福利厚生の一環としても有効的に活用できます。飲み物だけでなく、サービスによっては軽食やお菓子、ちょっとした日用雑貨などのさまざまな商品を無人販売できるため、職場環境をより快適にする設備としてさまざまな可能性が秘められています。

オフィス内で手軽に買い物ができる環境を整えると、従業員満足度や業務効率によい影響が出るだけでなく、リフレッシュの機会が増えたり、社内コミュニケーションが活性化したり…工夫次第であらゆる価値を得られます。今回は職場に法人向け自動販売機を設置するメリットや導入前の注意点、さらにおすすめのサービス各種を詳しくご紹介します。

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※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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法人向け自動販売機とは

法人（オフィス）向け自動販売機とは、エントランスや給湯室、共用スペースなどに設置され、職場内の無人売店として活用できる設備です。忙しい時間帯でも外出せず、社内・建物内で手軽に飲み物や軽食を購入できるため、業務の合間にのどを潤したり、小腹を満たしたりするのに便利です。

飲料だけでも種類が多く、街中でも見かける一般的な缶・ペットボトル・紙パック形態のほか、温かいコーヒーやスープが飲めるカップ式の筐体も。そのほかパン・お菓子・インスタント麺などの食品を扱う機種や、タオル・歯ブラシ・マスクなどのアメニティを販売できるタイプもあり、職場のニーズに応じた選択が可能です。

近年ではQRコード決済サービスや交通系IDを使い、小銭がなくても片手で簡単に支払えるキャッシュレス決済に対応した機種が増え、よりスムーズかつ衛生的に購入できるようになりました。決済方法や商品ラインナップは従業員の利用頻度に大きく影響するため、導入前に社内のニーズを把握し、最適な機能や設置場所を検討することが大切です。

おすすめの法人向け自動販売機サービス比較表

自動販売機は、メーカーごとに取り扱い商品やサイズ、メンテナンスや補充頻度などが大きく異なるため、自社の従業員の利用頻度やニーズ、オフィスの規模などの条件に合わせて最適なものを選ぶことが重要です。それぞれ特色の異なる、5つの自販機型サービスについて詳しく解説します。

初めての自販機導入でも安心『ダイドードリンコ』

【運営会社】ダイドードリンコ株式会社
【取り扱い商品】各種ペットボトル飲料・缶飲料・お菓子など
【対応エリア】日本全国
【こんな企業におすすめ】福利厚生を充実させたい／手厚いサポートのある企業を導入したい／シフト勤務者が多い／災害時に備えたい／飲み物以外も取り扱いたい

自動販売機ビジネスの大手企業『DyDo (ダイドー)』は、法人向けの自動販売機コンサルティングサービスを提供しています。飲料とお菓子をひとつの筐体で同時に扱えるコラボ自販機や、女性向けのヘルスケア商品を扱う自販機、二酸化炭素の排出量を抑えたカーボンニュートラル自販機など、多彩な機種が魅力です。販売数に一定の規定はありますが設置料金は無料で、導入後は日々の商品の入れ替えを含め手厚いサポートを受けられるため、初めて自販機を設置する企業でも安心して利用できます。停電時でも商品を取り出せる災害用自販機も取り扱っています。

ゲーム感覚で会話のきっかけづくり『社長のおごり自販機』

【運営会社】サントリーホールディングス株式会社
【取り扱い商品】各種ペットボトル飲料・缶飲料など
【対応エリア】日本全国
【こんな企業におすすめ】福利厚生を充実させたい／手厚いサポートのある企業を導入したい／コミュニケーションを活性化させたい

社員証などのカードを2人同時にかざすことで、従業員が無料で商品を受け取ることができる、ユニークな仕組みの自動販売機型法人向けサービスです。商品の代金は企業が負担するため福利厚生としても活用でき、ゲーム感覚で楽しめる仕組みが、社内のコミュニケーション活性化やちょっとした雑談のきっかけとしても役立ちます。利用傾向などの利用データを詳しく取得できるほか、もちろん通常の自動販売機としての利用も可能。「社長のおごりモード」を起動する日数や時間は企業の都合に合わせて設定できます。

健康的なお惣菜を自販機で『オフィスおかん』

【運営会社】株式会社OKAN
【取り扱い商品】惣菜・冷蔵食品
【対応エリア】お問い合わせください
【こんな企業におすすめ】福利厚生を充実させたい／シフト勤務者が多い／飲み物以外も取り扱いたい

管理栄養士監修の健康的なお惣菜が届く社食サービス『オフィスおかん』は、駐在人数の多い大型拠点向けに、自動販売機型の什器も展開しています。大量に商品を保管できるため、100名以上の従業員がいる企業や、社員の稼働時間が不規則なシフト制などの利用頻度の高い職場に適しています。現金・キャッシュレス決済どちらも使用でき、ベーシックな冷蔵庫型什器に比べセキュリティ面も優れています。

創業50年以上の老舗『ジャパンビバレッジ』

【運営会社】株式会社ジャパンビバレッジホールディングス
【取り扱い商品】各種飲料・お菓子・軽食など
【対応エリア】お問い合わせください
【こんな企業におすすめ】福利厚生を充実させたい／シフト勤務者が多い／飲み物以外も取り扱いたい／コミュニケーションを活性化させたい

ジャパンビバレッジ社は、全国で自動販売機の導入・設置を行うオペレーターです。複数の飲料メーカーの商品を1台で販売できる「コンビ機」のほか、淹れたてのコーヒーやお茶を提供するカップ式自販機、給茶機、お菓子専用の自販機などを設置でき、休憩室を売店のような便利な空間として活用できます。季節を問わず本格的な飲み物でおもてなしできるため、取引先・就活生など来訪者の多い企業にもおすすめです。

軽食・冷凍食品など細かなニーズを満たす『自動販売機JP』

【運営会社】株式会社パルサー
【取り扱い商品】各種飲料・お菓子・軽食など
【対応エリア】日本全国
【こんな企業におすすめ】福利厚生を充実させたい／シフト勤務者が多い／飲み物以外も取り扱いたい

利用者のニーズを的確に満たす、30種類以上の自動販売機を取り扱う『自動販売機JP』。保温・保冷機能の有無や取り扱い商品の違い、キャンペーンやイベントに適した筐体など幅広いラインナップがあるため、条件に合った自動販売機を職場に導入できます。自販機の機体デザインの変更にも対応しており、会社のブランドやオフィスの雰囲気に合わせたオリジナルデザインの自販機を設置できる点も魅力です。

法人向け自動販売機の主なメリット

利便性・従業員満足度の向上

オフィス内で手軽に飲み物や軽食を購入できるため、外出する手間が省け、業務効率が向上します。特にオフィス周辺にコンビニや飲食店が少ない場合（または混雑していて利用しにくい場合）は、自動販売機を設置することで職場環境がより快適になるでしょう。必要なときにすぐにコーヒーやお茶を買えることで、仕事の合間のリフレッシュにもつながり、従業員の満足度向上にも貢献します。

24時間利用可能でセキュリティ面も安心

自動販売機は無人で稼働するため、お店が開いていないような早朝・深夜でも利用できるのが嬉しいポイント。シフト勤務の従業員や残業・深夜早朝の緊急稼働にも役立ち、必要なときに水分や軽食をとれる環境が整います。またオフィスコンビニの売店型什器と異なり、決済後に商品を取り出す仕組みなので、未払い・盗難・差額発生などのリスクもなく安心して運用できます。

企業の福利厚生として役立つ

オフィス向けの自動販売機は、福利厚生の一環としても運用できます。会社が補助を出せば、従業員は低価格で商品を購入でき、経済的な負担を軽減できるでしょう。また地震・台風などの災害時に利用できるモデルもあり、定期的な商品の入れ替えや補充が行われるため、非常食の備蓄（ローリングストック）としても機能します。

法人向け自動販売機のデメリット・注意点

設置スペースの確保が必要

自動販売機を設置するには、一般的に横幅・奥行きともに約100cm四方のスペースが必要とされています。そのため、周囲の備品の配置や電源の位置など、オフィスのレイアウトによっては設置場所の確保が難しい場合があります。また問い合わせから導入までに数週間～数ヶ月かかったり、大がかりな設置工事を要するケースもあるため、スケジュールに余裕を持って計画を立てましょう。

電気代・導入費などコストがかかる

自動販売機は常に稼働しているため、電気代がかかります。定期的な商品補充やメンテナンスの費用も発生するため、常温で管理できるオフィスコンビニや置き食サービスと比較すると、運用コストが高くなる可能性があります。また空き缶やペットボトルの処分が必要になるため、ゴミの管理方法を事前に決めたり、空き容器を回収してくれるサービスに依頼するなどの工夫が求められます。

利用率・価値を高める工夫が必要

オフィスビルの共用スペースや職場近隣の路上などに、すでに飲料の自動販売機が設置されていることも多く、せっかく社内に新たに導入しても従業員にとって魅力的に映らない可能性があります。特に飲み物のみの自動販売機では、価値づけや差別化が難しくなる可能性があるため、お菓子・栄養補助食品・パンなどのバリエーションのある商品を選んだり、従業員の負担価格が安いサービスを導入するなど、「あって当たり前」にはならない利用意欲を高める工夫が必要です。また従業員のニーズが高いからといって、カロリーやカフェインが多く含まれる清涼飲料水やエナジードリンクに偏らせない注意も欠かせません。