法人向けRIZAP (ライザップ)とは？料金や評判、代替・類似サービス比較5選を解説

経営の視点から社員の健康管理に投資する「健康経営」、そして人材を企業にとって重要な資本と捉え、その価値を最大限に引き出す「人的資本経営」を実現するためには、どのような法定外福利厚生を導入するかが重要なポイントとなります。中でも運動やフィットネス関連の福利厚生サービスは、従業員の健康向上だけでなく体力強化や業務パフォーマンス向上にも効果を発揮し、社員だけでなく企業にとっても長期的に多くの利点が見込めます。

今回は、手軽に利用できる無人ジム施設『chocoZAP (チョコザップ)』やパーソナルトレーニング、特定保健指導プログラムなどを企業向けに展開する『法人向けRIZAP (ライザップ)』を軸に、運動系福利厚生サービスを各種紹介します。導入メリットや注意点を踏まえながら見ていきましょう。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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法人向けRIZAPとは

『法人向けRIZAP』とは、パーソナルトレーニングジムや無人ジム施設で知られるRIZAP株式会社が企業向け福利厚生として提供するトレーニングプログラムです。大きく分けて【chocoZAPステーション／RIZAPウェルネスプログラム／RIZAP特定保健指導プログラム】という3カテゴリのサービスを展開しています。中でも全国に約1,700拠点ある無人ジム『chocoZAP』を福利厚生としていつでも自由に利用できるのが、従業員にとっては特に嬉しいポイント。店舗に足を運べない場合でも、自宅で実践できるトレーニング動画や食事記録サービスなどのオンラインコンテンツが充実しているため、健康習慣を身につけやすいのが特徴です。

従業員の来店データを人事担当者が確認できるため、各自の利用状況を把握し、効果測定に役立てることも可能。料金形態は企業が全額負担するプランと、企業と社員が費用を折半するプランがあり、予算や従業員数に応じて柔軟に選択できます。より抜本的なヘルスリテラシー向上に取り組みたい場合は、健康セミナーなどを受講できる【RIZAPウェルネスプログラム】や、トレーナーが信頼関係を構築しながら食事改善までを徹底サポートしてくれる【RIZAP特定保健指導プログラム】との併用がおすすめです。

おすすめの類似サービス比較表

手軽に運動を取り入れ、従業員のトータルヘルスケアが叶う『法人向けRIZAP』ですが、体を動かすことが好きな社員が多い企業さまや、運動以外のアプローチで社員の健康を応援したい企業さまは以下のような福利厚生サービスをご検討下さい。『法人向けRIZAP』との類似点・相違点を踏まえながらご紹介します。

社員の家族が使えるコースも『TIPNESS』

【法人向けRIZAPとの類似点】店舗にお得に通うことができる／健康経営を取り入れられる／運動習慣を身に着けられる／利用状況をデータで管理したい／体を動かすトレーニングである
【法人向けRIZAPとの相違点】社員の家族も利用できる／プールやスパなども利用できる
【こんな企業におすすめ】運動好きな社員が多い／体力づくりを推進したい／オンラインコンテンツに興味がある

株式会社ティップネスが展開するフィットネスクラブ『TIPNESS (ティップネス)』の法人向けサービスです。企業側が法人登録手数料や会費を支払うことで、従業員自身の都度利用料を無料あるいは安価に抑えながら、日本全国のティップネス施設にあるジムやプールを特別価格で利用できます。プランによっては従業員本人だけでなくその家族も利用できるため、家庭を持つ従業員が多い企業におすすめです。なお同社自身も健康経営を推進しており、従業員の健康づくりをサポートしています。

施設やアクティビティが豊富『MEGALOS』

【法人向けRIZAPとの類似点】店舗にお得に通うことができる／健康経営を取り入れられる／運動習慣を身に着けられる／利用状況をデータで管理したい／体を動かすトレーニングである
【法人向けRIZAPとの相違点】社員の家族も利用できる／プールやスパなども利用できる
【こんな企業におすすめ】運動好きな社員が多い／体力づくりを推進したい／オンラインコンテンツに興味がある

野村不動産グループが運営するスポーツジム『MEGALOS (メガロス)』の法人会員向けプランでは、従業員数や利用するサービスに応じて、企業ごとに最適なプランを設定できるのが特徴です。一般的なジム設備に加え、ゴルフ練習場・サウナ・ヨガスタジオなどを備えた店舗もあり、さまざまなワークアウトを楽しめます。また専用アプリを活用することで、健康管理や運動習慣の定着がしやすくなる点も魅力です。

専門トレーナーがオフィスに出張『SLEZON』

【法人向けRIZAPとの類似点】健康経営を取り入れられる／利用状況をデータで管理したい／体を動かすトレーニングである
【法人向けRIZAPとの相違点】社員の家族も利用できる／トレーナーがついてくれる／出張型である
【こんな企業におすすめ】健康経営に詳しいアドバイスを受けたい／体力づくりを推進したい／オンラインコンテンツに興味がある

株式会社トロンが運営する『SLEZON (セレゾン)』は、オフィスにパーソナルトレーナーが訪問し、フィットネスやストレッチの指導を行うサービスです。1回だけの単発トレーニングも利用できるほか、健康経営アドバイザーの有資格者が、食事制限や禁煙など企業のニーズに応じたアドバイスをしてくれます。従業員専用の個人ページや企業の管理者ページを通じて、トレーナーときめ細かいコミュニケーションを取ることが可能です。

アスリートも認めたストレッチ『Dr.stretch』

【法人向けRIZAPとの類似点】店舗にお得に通うことができる
【法人向けRIZAPとの相違点】体を動かすトレーニングである／出張型である
【こんな企業におすすめ】従業員の疲労回復に役立てたい／体力づくりを推進したい／

株式会社nobitelが全国250箇所以上で展開する『Dr.stretch (ドクターストレッチ)』は、街中でも見かけることの多いストレッチ専門店。法人向けサービスではトレーナーがオフィスに訪問し、体質改善を目指したコアバランスストレッチ施術や講座を提供してくれるため、社員のリフレッシュだけでなく、自身で行えるセルフケアの方法を学ぶ機会にもなります。また近隣店舗で利用できる回数券を配布する制度もあり、業務時間外でもストレッチを利用できる点もうれしいポイントです。

ブライト500取得企業のサービス『kickake』

【法人向けRIZAPとの類似点】健康経営を取り入れられる／利用状況をデータで管理したい【法人向けRIZAPとの相違点】出張型である／体を動かすトレーニングである
【こんな企業におすすめ】健康経営に詳しいアドバイスを受けたい／従業員の疲労回復に役立てたい／体力づくりを推進したい／オンラインコンテンツに興味がある

『kickake (キッカケ)』はavivo株式会社が提供する健康支援サービス。運営会社が2024年度の健康経営優良法人認定（ブライト500）を取得していることから、健康経営に直結するサービスの提供に力を入れています。会議室など社内空きスペースを活用し、出張インストラクターがストレッチ教室や健康セミナーを実施します。ま短時間でできるストレッチやヨガの動画コンテンツを利用できるコースも用意されています。

法人向けRIZAPの主なメリット

ハードルを大きく下げて利用率向上に寄与

【chocoZAPステーション】のプログラムで利用できる無人ジムは、着替えや専用靴を持ち込むことなく仕事着のまま気軽に立ち寄れるため、社員の運動習慣が身につきやすくなります。定期的な運動により体力や筋力が向上し、集中力が高まることで業務効率の改善も期待できるでしょう。美容を意識してダイエットやボディメイクに取り組んでいる従業員にとっても、手軽に運動できる環境は大きなメリットとなります。

ストレス軽減によるメンタルヘルスケア

適切な運動には、ストレスを軽減して心身のリフレッシュにつながる効果があり、健康経営においてはこういった精神的なケアも欠かせません。福利厚生を活用して社員が定期的に体を動かす機会を持つことで、無理なく気分転換ができ、日々の業務による疲労や緊張を和らげることができるように。運動の習慣化によりメンタルヘルスの改善も期待でき、働きやすく長く勤続できる職場環境実現を目指すことができます。

企業の社会的イメージ向上や採用力強化

RIZAP社のサービスはそもそも『RIZAP』や『chocoZAP』など、ストイック性や専門性、取り組みのハードルの低さなどを訴求する独自のブランディングが世間に広く認知されています。このサービスを福利厚生として導入すること自体が、健康支援に積極的な企業としての社会的イメージ醸成につながることでしょう。近年では、福利厚生の充実は求職者にとって企業を選ぶ重要なポイントのひとつ。従業員の健康をサポートする環境を整えることで、採用活動や社員の定着率向上にも貢献します。

法人向けRIZAPのデメリット・注意点

費用対効果を得られるかは利用率次第

『法人向けRIZAP』には企業側が負担する一定の月額費用が発生しますが、社員が実際にサービスを有効活用しなければ、健康改善に期待した効果が得られません。導入にあたっては利用意欲の事前リサーチなども行ったうえで費用対効果を得るための計画を十分に練り、慎重に検討することが重要です。従業員の利用意欲を高める施策を併せて行うことで、より効果的な健康支援の実現に結びつきます。

運動が負担になる従業員もいる

運動が苦手な人や持病を抱えている人、また子育てなど家庭の事情を持つ人にとって、実現不可能・強制的な運動促進施策は大きな心理的負担になってしまう可能性があります。事前にアンケートを実施して、従業員の健康課題だけでなく、どういったサービスなら無理なく利用できるのかを考える配慮が求められます。本格的な運動が難しい方でも利用しやすいプログラムや特典、座学の健康セミナーコンテンツなどがあると周知することで、より多くの社員が活用できる環境を整えられます。

運動機会確保のために労働環境の見直しも必要

残業が多く従業員がいつも疲れ果てている、休日を含む長時間労働が続いているなどの理由で、そもそも運動する時間や気力を確保できない労働環境では、『法人向けRIZAP』のみならず運動推進施策を行うことはできません。まずは日頃の労働時間を適切に見直し、社員が健康維持に取り組める環境を整えることが大切です。そのうえで、職場近隣の店舗を紹介したり、休日での活用を促したりすることで、従業員が無理なく活用できる仕組みづくりが求められます。