女性社員向けの福利厚生おすすめ人気5選比較！導入メリット・サービスの選び方・注意点を解説

企業の健康経営やウェルビーイング向上を推進するには、従業員の性別やライフステージに配慮した細やかな施策が欠かせません。将来的に成長し続ける組織をつくるための第一歩として、女性ならではの働きにくさや健康課題を解消する福利厚生施策を充実させてみませんか。20～60代およびママさん層からの高い女性支持を誇る、ナチュラルマルシェフードの法人向け定期配送『snaq.me office (スナックミーオフィス)』をはじめ、フェムケアにおすすめの女性社員向けの福利厚生サービスをご紹介します。

※本記事の内容は執筆時のリサーチによるものです。閲覧いただいた時点で各サービス内容が変化している場合もございます。料金やプランなどの詳細については各サービス窓口へお問い合わせください。イメージ画像は各サービス・運営会社さまの公式サイトより。

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女性社員向けの福利厚生とは

労働基準法や育児・介護休業法によって企業への導入が定められた、生理休暇や産休・育休といったベーシックな制度のほかにも、「女性が働きやすい会社」としての価値づけが叶う法定外福利厚生がさまざまに存在します。仕事や暮らしに支障をきたし得る健康課題としては、主に生理痛・PMS・各種婦人科疾患・不妊治療・更年期障害などが挙げられるほか、なかなか可視化されにくい「冷え性やむくみの慢性化」や「貧血持ちなのでカフェインを気軽に摂取できない」といった悩みも。こういった日々のつらさや不平等感を解消するために、法人向けに展開されている福利厚生サービスを有効活用するのがおすすめです。

たとえば、女性のからだのゆらぎを支える栄養豊富な置き食や、生理中や妊娠中でも飲めるノンカフェインのオフィスドリンク、婦人科疾患に特化したオンライン診療、専門医によるヘルスケアセミナーなど、その具体例は多岐にわたります。働く女性の健康課題は組織全体の課題であると捉え、ライフステージごとにサポートできる取り組みを導入し、そのうえで利用率向上やプライバシーの保護に働きかけていきましょう。

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おすすめの女性社員向けの福利厚生サービス比較表

女性のからだをいたわるマルシェフード『スナックミーオフィス』

【運営会社】株式会社スナックミー
【サービス内容】無添加飲食品（お菓子／飲料／プロテインバー など）
【こんな企業におすすめ】食を通じて女性の健康課題にアプローチしたい／企業全体のヘルスリテラシーを高めたい／男性社員も平等に利用できるサービスがいい／フェムケアに役立つ商品を購入したい

白砂糖や人工添加物を使わない無添加にこだわった、ギルトフリーな社食・オフィスコンビニサービスです。女性のからだは月経があるだけでなく、男性より先天的に筋肉量が少ないことから、生理痛のほか冷え性・貧血・便秘・むくみといった症状が慢性化しやすい課題を抱えています。それらの緩和に役立つ、ナチュラルなドライフルーツやナッツなどを多数取り扱うほか、健康状態の懸念を気にせず楽しめるデカフェコーヒーやハーブティーなどもお届け可能。創業以来強い女性支持を誇る個人向けサブスクで得た評価データをもとに、商品をブラッシュアップし続けています。「食の健康」を日々の間食から見つめ直す健康経営のきっかけとして、女性はもちろん、性別や年代を問わず日本全国のオフィスで愛されています。

・詳しい情報満載のスナックミーオフィス公式サイト
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・導入前の不安解消に！無料サンプルをお試し

導入効果検証まで手厚くサポート『ルナルナ オフィス』

【運営会社】株式会社LIFEM
【サービス内容】女性特有の健康課題のオンライン診療／健康セミナー／効果検証 など
【こんな企業におすすめ】診療や処方でダイレクトに健康を支援したい／企業全体のヘルスリテラシーを高めたい／専門医によるサービスを受けたい／効果検証やレポートを依頼したい／幅広いライフステージのケアを網羅したい／男性社員も平等に利用できるサービスがいい

ウィメンズヘルスケアサービス『ルナルナ』の法人向け版である『ルナルナ オフィス』は、健康経営や女性の活躍推進に取り組むさまざまな企業に導入されている福利厚生サービスです。基礎知識セミナーやオンライン診療、漢方薬や低用量ピルの処方などを通じて、女性のライフステージごとに立ちはだかる健康課題を幅広くサポート。それらの施策の結果について効果検証レポートで可視化・フィードバックしてもらえる点が大きなメリットです。男性更年期についてのリテラシー向上施策や専門医セミナーも利用できます。

フェムケアグッズを社内ギフトに『HogaLife Support』

【運営会社】豊島株式会社
【サービス内容】相談窓口／健康セミナー／フェムケアアイテムギフト など
【こんな企業におすすめ】企業全体のヘルスリテラシーを高めたい／専門医によるサービスを受けたい／フェムケアに役立つ商品を購入したい

女性の朗らかな暮らしを支えるライフグッズブランド『Hogara』が運営する、働く女性のケアに特化した福利厚生サービス『HogaLife Support (ホガライフサポート)』。健康やメンタル面について相談できる窓口や専門家によるセミナー、女性のためのキャリア形成サポートのほか、吸水ショーツなどのフェムケアアイテムを従業員向けギフトとして優待価格で購入することができます。商品は地球にもやさしいサステナブル製法で作られており、コンセプトでもある「ほがらかなあした」に向かうトータルパートナーとして企業に寄り添います。

ピル服薬支援で月経トラブル解消『mederi for biz』

【運営会社】mederi株式会社
【サービス内容】産婦人科のオンライン診療／ピル処方／健康セミナー など
【こんな企業におすすめ】診療や処方でダイレクトに健康を支援したい／企業全体のヘルスリテラシーを高めたい／専門医によるサービスを受けたい

オンラインピル処方サービス『mederi Pill』を手がけるmederi株式会社による、女性社員の月経トラブルサポートを重視した福利厚生サービス『mederi for biz』では、現役産婦人科によるオンライン診療をはじめ、最短当日発送でポストに届くピルの処方や、月経困難症やPMSについて正しく学べるウェルネスセミナーなどを提供しています。オンライン診療に費用はかからず、LINEで24時間いつでも簡単に予約可能。デリケートな悩みを専門家に相談できるプライベート空間を提供することで、社員の心理的安心を担保します。

気づく・学ぶ・繋がるケアを提供『FEMCLE』

【運営会社】株式会社リンケージ
【サービス内容】女性特有の健康課題のオンライン問診／健康セミナー／医療機関紹介 など
【こんな企業におすすめ】診療や処方でダイレクトに健康を支援したい／企業全体のヘルスリテラシーを高めたい／専門医によるサービスを受けたい／効果検証やレポートを依頼したい／幅広いライフステージのケアを網羅したい

母子保健センターの総監修およびNPO法人日本子宮内膜症啓発会議の協力を受けた、女性社員の健康課題サポートに特化したヘルスケアサービスです。オンライン問診や組織診断レポートによる「きづく」、学習コンテンツやセミナーによる「まなぶ」、医療機関紹介やオンライン相談による「つながる」という3つのステップを提供し、女性社員自身が健康課題を自覚するところから企業全体の女性活躍リテラシーの向上までを包括的に支援します。生理や更年期障害だけでなく、不妊予防や妊活のサポートも受けられます。

女性社員向けの福利厚生を充実させるメリット

女性社員のウェルビーイング向上に直結

そもそもウェルビーイングとは、ただ心身が健康であるだけでなく、私たち一人ひとりが社会的・経済的・環境的にも満たされた状態であることを指す言葉です。女性特有の症状によるパフォーマンスダウンが日々の業務や昇給の妨げになってしまったり、またその課題が可視化されていない労働環境に身を置くことは、女性社員にとってウェルビーイングが実現できているとはいえません。健康課題やライフイベントに寄り添う福利厚生を提供することで、女性社員の満足度向上だけでなく、従業員同士の相互理解促進による組織力強化や、これまで可視化されていなかった同様の課題を見出せる「気づき」の拡大が期待できます。

望まない離職を防ぎ活躍機会を増大

月経困難症などの重さや、妊娠や育児によるさまざまな制限を理由に業務の活躍の幅が狭まってしまい、望まない配置転換や退職をせざるを得なくなる…というケースは珍しいものではありません。そういった原因の緩和に役立つ福利厚生制度があることや、また支援してもらえるという安心感や企業の姿勢そのものが心の支えとなり、優秀な人材の離職防止につなげられることも。ライフイベントが続くと同時に健康上の悩みも増えやすい、働き盛りの世代（20代後半～30代後半）にある女性社員が安心して勤続できる職場環境は、ひいては若い世代にとっての理想的なロールモデル化などにも好影響をもたらします。

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社会的イメージアップやSDGs推進に貢献

育児や介護のサポートを行う会社は、世間一般的に増加傾向にありますが、それらの支援は社員の家庭内における役割を想定したもの。性別役割分担意識（女性は妻や母として子や家庭を守る…といった固定観念などのこと）に左右されない、「女性」という個の心やからだにフォーカスした福利厚生制度を別途手厚く設けることは、従業員の健康や幸福について真摯に向き合っている姿勢のあらわれとなり、求職者や取引先からの社会的イメージアップにも貢献します。またSDGsに掲げられた目標【5. ジェンダー平等を実現しよう】に寄与すると捉えれば、サステナブルな組織運営施策の一環としても有効的です。

女性社員向けの福利厚生の選び方

出産や育児のサポートに偏りすぎない

「女性社員向けの福利厚生」と聞くと、どうしても子育てに関連した施策（育休復帰支援や託児サービスなど）が注目を浴びやすいものですが、そういった福利厚生は「女性社員向け」ではなく「子育て社員向け（父親を含む）」として切り離して考える必要があります。女性社員の悩みは育児に関する事柄だけではありません。子育て社員向け施策とは別で、子どもの有無やライフステージの状況を問わず普遍的に活用できる、女性ならではの健康課題支援につながるサービスなどを導入するのがおすすめです。

女性社員を複数交えてニーズを精査する

経営層の男性比率が高い企業はもちろん、管理職やバックオフィス部署に女性社員がいる企業においても、できるだけ女性社員全員に事前のヒアリングを行うのがおすすめです。健康課題の詳細は女性の中でも人それぞれ大きく異なるため、意見が偏らないことを第一に重要視しましょう。また同時に、たとえばおしゃれなサービスやダイエットに適したサービスこそが女性に喜ばれる…といったジェンダーバイアスに左右されることなく、「自社の女性社員が本当に求めている制度は何なのか」をフラットに考えていく姿勢を持つことが重要です。これは男性社員向けの福利厚生について検討する際も、同様に大切にしたい視点といえます。

制度利用時はプライバシーに配慮する

女性社員をターゲットとした福利厚生制度の中には、月経トラブル・ピル処方・不妊治療・更年期障害といった心身のプライバシーに直結するものも多く含まれます。心理的ハードルを下げて安心して利用できるよう、疑問点があった際の相談相手となる社内担当者を女性社員が務めるほか、サービス利用状況へのアクセス権限を限定するといった工夫が求められます。現在の社内環境（部署構成や想定利用者数など）であっても、プライバシーを守って無理なく運用できるサービスを選ぶとよいでしょう。